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3.研修モデルプログラム例

ICT活用指導力の向上を期した研修モデルプログラム例

1. 研修の目的
ICTを活用した授業のイメージを模擬授業を通して伝える。(知識・理解)
模擬授業を見せることやICT活用のチェックリストを具体的に記入していくことを通して、ICT活用の有効性を理解させる。(知識・理解)
グループでICTを活用した授業の模擬授業案を作ることによって、ICTを活用した授業づくりを検討させる。(思考)
ICTを活用した授業をやってみようという気持ちにさせる。(意欲・態度)

2. 研修の対象
 小・中・高等学校教員のうち、ICTを活用した授業の経験が少ない者

3. 研修時間
 4時間程度

4. 研修プログラム

目標 展開内容 時間
(1) 本研修のねらいや、授業でICTを活用するねらいについての理解を促し、研修に対する意欲を高める。
はじめに(挨拶等)

模擬授業の実施
 ICT活用の効果についてイメージが持てる模擬授業を準備する。
(模擬授業例)
  • 実物投影機とプロジェクタで教科書等を大きく映すICT活用
  • デジタルコンテンツによって教科内容を分かりやすく説明するICT活用・情報モラルの指導など(留意点)
  • 模擬授業を見る際の視点を示しておく。
  • 後のワークショップで利用できるよう、気づいたことを付箋紙に書くよう指示しておく。

模擬授業についてのワークショップの実施付箋紙に書いたことをグループで話し合い、「ICT活用の効果的な点」「さらにこうすればもっと良くなる点」の視点でまとめさせる。

80分
休憩   10分
(2) ICT活用指導力のチェックリストを元に、自己評価の指標を知り、自己の評価ができる。
「教員のICT活用指導力のチェックリスト」の使い方についての説明
(留意点)
  • 教員評価ではなく、研修参加者自身のICT活用に関する「強み」と「弱み」を明確にし、改善(研修)すべき項目を講師が伝えることを説明する。

研修参加者各自で自己評価を実施
(留意点)
  • 先の模擬授業を例に示し、できるだけ授業を連想させながら回答できるようにする(コンピュータが利用可能な環境であれば、Webシステムを積極的に活用する)。

どのようにすれば、すぐに授業でICT活用に取り組むことができるかについてディスカッションを実施・大項目「B.授業中にICTを活用して指導する能力」について、機器がないなどのマイナスな考えを持たせないように配慮する。

話し合いの結果を用紙(A3版)に書き出し、それぞれの班で掲示
  • 研修前と研修後にチェックをし、研修効果の評価を向上させることにつなげる。

50分
休憩   10分
(3) グループでICTを活用した授業案を作成し、模擬授業を行うことで、授業における活用について具体的なイメージを持つことができる。
研修前半を踏まえ、授業にICTを活用するための考慮点についてディスカッションを実施
(留意点)
  • 授業に有効なICT活用は何かを話し合わせる。

模擬授業についてWeb上の事例を元に考案
(例)
  • ICTを活用した授業の準備のコツを演劇風に行う
  • 授業中にICTを活用して指導する例を模擬授業で行う(推奨)
  • 児童生徒のICT活用について指導するときの例を模擬授業で行う
  • 情報モラルなどについて指導する模擬授業を行う

(留意点)
  • 授業のイメージを最も持ちやすく、簡単に改善できる大項目「B授業中にICTを活用して指導する能力」を中心に行う。
  • インターネットが利用可能な設備であればNICERなどの事例を積極的に参照させる。
  • 仲間と共に楽しく授業作りを行うようにサポートする。

課題解決と発表
発表に適した事例を3つ選び発表させる。
  • チームワーク良く作成している班、オーソドックスですぐに使える事例を行っている班、情報モラル指導の事例を行っている班など、範例となるものをピックアップする。

60分
(4) 各自の目標を明確にし、今後の活動目標を作ることができる。
まとめ
 研修の成果を授業に活かすために、ICT活用に対する決意を具体的に記載させる。
  • 明日から活用できること
  • スキルアップをすればできること
  • 同僚と協働すればできることをリストアップし、行動目標を作る。

(留意点)
  • すぐにでも使ってみようという気にさせることが大切。
  • 時間に余裕があれば、ICT活用に対する決意を基に、再度チェックリストで自己評価させる。
  • 上記の行動目標の3つの視点は、自分だけでやらない、同僚と協働することがポイントであることを押さえる。

研修終了後のアンケートの記入

おわりの挨拶
  • 頑張ろうという気持ちにさせて帰ってもらうことがポイント。
  • 資料や今後のアフターケアも要請により行うことができる機関やWeb、人材についての情報を提供する。
15分


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