ここからサイトの主なメニューです

(別紙2)

【意見】

<<<スキルの分担確保について >>>

 これからは「教員の何%がITを活用できる」といった大まかな指針ではなく、学校が全体としてカバーするスキルをある程度細分化して、それぞれの項目について教員・スタッフのうち何%(または何名)がそれをカバーできる、という形で指針を構成するのがよいと考えます。以下に「PCを活用した授業」「情報倫理面の指導」「学校の情報化」「技術的サポート」の4分野に大別してスキルを挙げ、どれくらいのカバー率が望ましいかも書いてみました。また、授業に関わるスキルは当然ながら教員が担う必要がありますが、それ以外については教員以外の学内スタッフ、または学外のスタッフ(契約業者など)に依存する場合もあってよいと思うので、そのように分類してあります。
 なお、これはあくまでも提案かつ叩き台であり、分野や項目や数値については(この枠組みが採用されたとして)さらに検討が必要と考えています。

(PCを活用した授業)
[ 教員が持つべきスキル]
授業に際してPCとプロジェクタ等を活用した教材提示ができる(50%)
授業に用いる既存の提示教材を探して来て用意できる(30%)
授業に用いる提示教材を自分の授業に合わせて構成できる(10%)
授業中に生徒の代表にPCを操作させる形での活用ができる(30%)
PCがはじめての生徒にPCの基本操作と守るべき規則を指導できる(10%)
生徒が数人のグループにつき1台のPCを操作する形での活用ができる(20%)
生徒が1人1台の形でPCを操作する実習を単独で行える(10%)
生徒が1人1台の形でPCを操作する実習を補助員の助けがあれば行える(20%)
生徒が1人1台の形でPCを操作する実習の補助員となれる(20%)
生徒に項目を指示してPCによる検索を行わせる指導ができる(20%)
生徒に電子メールの送受信を経験させる指導ができる(10%)
生徒に掲示板などのコミュニケーションを経験させる指導ができる(10%)
生徒にエディタやワープロソフトによる文書作成を指導できる(10%)
生徒にウェブページの作成を指導できる(10%)
生徒に表計算ソフトによるデータの入力とグラフ化を指導できる(10%)
生徒に描画ソフトによる絵や図の作成を指導できる(10%)
生徒にデジカメによる撮影を行わせ、写真を整理させられる(10%)
生徒にPCを使って音を出したり加工する等の体験を持たせられる(2人)
生徒に簡単なプログラミングの体験を持たせる指導ができる(2人)

(情報倫理面の指導)
[ 教員が持つべきスキル]
ICTに関わる対人トラブルの相談があった時相談先を指示できる(100%)
ICTに関わる対人トラブルの相談に対し最低限の行動指示を出せる(30%)
ICTに関わる対人トラブルの生徒指導を行える(2人)
ICTに関連してやってよいこと/よくないことを理由も含め解説できる(20%)
ICTに関連するトラブル事例や対処方法を指導する授業ができる(10%)

(学校の情報化)
[ 教員が持つべきスキル]
校内のウェブサーバ等情報サービスのあり方の指針策定(10%)
教科内容等学習に関わるコンテンツの作成と管理(20%)
教務データの作成と管理(20%)

[ 学校内のスタッフの誰かが持つべきスキル]
ウェブサーバ、ファイルサーバ等のコンテンツの全体構成管理(2人)

[ 学外も含めたスタッフ(含:委託業者)が持つべきスキル]
サーバ類の初期設定、メンテナンス、バックアップ(2人)

(技術的サポート)
[ 教員が持つべきスキル]
ICTに関わる機器トラブルの相談があった時相談先を指示できる(100%)
ICTに関わる機器のトラブルを発見できる(30%)
ICTに関わる機器トラブルの相談に対し最低限の行動指示を出せる(20%)

[ 学校内のスタッフの誰かが持つべきスキル]
ICTに関わる機器やサーバのの日常的管理(2人)
ICTに関わる機器等のトラブルに対し最低限の処置ができる(2人)
ICTに関わる機器構成の問題点や対策を認識できる(2人)
ICTに関わる機器の必要要件をリストアップし説明できる(2人)
ICTに関わる機器構成の複数案について比較し選択ができる(2人)

[ 学外も含めたスタッフ(含:委託業者)が持つべきスキル]
ICTに関わる機器トラブルに対し現状への復旧処置ができる(2人)
ICTに関わる機器構成の問題点を発見し解決策を提示できる(2人)
ICTに関わる要求を満たした機器構成案を複数設計し提示できる(2人)

凡例:  
PC:   Personal Computer,
ICT:   Information & Communications Technology

<<<注記>>>

 上記のようなフレームワークが採用されるとしたら、リスト(教員・スタッフ側のスキル、授業内容【事務局注:授業内容については、資料2-3別紙参照】とも)の各項目について、それが「できる」とは具体的にどの程度のことができるという意味なのか、そのような授業内容があることでどのようなアウトプットやメリットが期待されるのかということも併せて考えて行く必要があると思います。



ページの先頭へ   文部科学省ホームページのトップへ