ここからサイトの主なメニューです
 |
初等中等教育における国際教育推進に関する検討の視点(例)
|
○ |
|
国際社会に生きる人材育成のため、初等中等教育において取り組むべきこと
|
|
○ |
|
国際理解教育、帰国・外国人児童生徒教育、海外子女教育、国際交流等の有機的な連携による国際教育の在り方 |
2.効果的な国際理解教育、国際交流活動の在り方について |
|
○ |
|
国際理解教育の在り方 |
|
|
|
(例) |
・ |
国際理解教育のねらい(国際理解教育で何を育てるのか) |
|
・ |
教科や総合的な学習の時間等全教育活動を通じた国際理解教育の実践 |
|
・ |
国際理解教育と開発教育、異文化理解教育、多文化共生教育等
|
|
|
○ |
|
国際理解教育の実践の在り方 |
|
|
|
(例) |
・ |
学校や地域の実態に応じた実践の工夫 |
|
・ |
ITなどの新たなツールを活用した実践手法 |
|
・ |
国際理解教育の実践事例の効果的な収集・共有 |
|
・ |
子どもの主体的な取組を促進する学習活動上の工夫(学習の広がりをもたせる課題設定や素材探し、単なる「体験学習」や「調べ学習」からの脱却等)
|
|
|
○ |
|
初等中等教育段階における国際交流の在り方 |
|
|
|
(例) |
・ |
初等中等教育段階における国際交流の意義 |
|
・ |
学校や地域の実態に応じた国際交流の在り方 |
|
・ |
留学、海外修学旅行、研修旅行等の効果的な在り方 |
|
・ |
バランスのとれた留学生交流の促進
|
|
|
○ |
|
地域の特性を生かした国際教育の在り方 |
|
|
|
(例) |
・ |
地域の特色や課題を生かした国際理解教育 |
|
・ |
帰国・外国人児童生徒とともに進める国際理解教育 |
|
・ |
学校外の人材(地域人材、留学生、社会人等)の活用 |
|
・ |
国際教育に関係する人材や組織等の連携(教員、外国人、ボランティア、NGO、NPO、社会教育施設等)
|
|
|
○ |
|
教員の国際性の向上 |
|
|
|
(例) |
・ |
国際教育人材として求められる専門性 |
|
・ |
派遣希望者を増やすための工夫
|
|
|
○ |
|
海外への派遣経験のある教員の帰国後の活用方策 |
|
|
|
(例) |
・ |
専門性を有する人材としての帰国教員の評価 |
|
・ |
国際理解教育や外国人・帰国児童生徒教育等への活用 |
|
・ |
帰国教員の専門性を高めるための工夫
|
|
|
○ |
|
海外派遣経験を有する教員の連携、ネットワーク化 |
|
|
|
(例) |
・ |
帰国教員の連携、組織化 |
|
・ |
様々な海外派遣教員(在外教育施設派遣教員、REX派遣教員等)の交流
|
|
|
○ |
|
学校内外の教員以外の国際教育人材の活用 |
|
|
|
(例) |
・ |
ALT(外国語指導助手)を活用した国際理解教育の充実 |
|
・ |
国際理解教育や外国人・帰国児童生徒教育等への活用〈再掲〉 |
|
・ |
帰国・外国人児童生徒とともに進める国際理解教育〈再掲〉 |
|
・ |
学校外の人材(地域人材、留学生、社会人等)の活用〈再掲〉
|
|
|
○ |
|
人、組織、経験の連携・ネットワーク化 |
|
|
|
(例) |
・ |
国際教育に関係する人材や組織等の連携(教員、外国人、ボランティア、NGO、NPO、社会教育施設等)〈再掲〉 |
|
・ |
学校内外の人材を国際教育に活用するための体制づくり |
|
4.時代に対応した海外子女教育への支援の在り方について |
|
○ |
|
海外子女教育を取り巻く状況や海外子女教育に対するニーズの変化 |
|
|
|
(例) |
・ |
海外在留期間の長期化や英語圏における現地校志向の高まり |
|
・ |
海外勤務者の若年化に伴う子どもの低年齢化 |
|
・ |
教育相談の充実や日本人学校への障害のある子どもの受入に関する保護者の要望
|
|
|
○ |
|
日本人学校、補習授業校の意義・役割 |
|
|
|
(例) |
・ |
現地市民や国際結婚による子どもの受入 |
|
・ |
現地社会に開かれた日本人学校等の在り方 |
|
・ |
保護者や現地社会の期待を踏まえた日本人学校等の在り方
|
|
|
○ |
|
日本人学校、補習授業校における課題 |
|
|
|
(例) |
・ |
日本人学校等同士、日本人学校等と現地校、日本人学校等と国内の学校の交流促進 |
|
・ |
海外における教育の特性を生かした国際理解教育や外国語教育の充実 |
|
・ |
小規模日本人学校の運営上・教育上の課題 |
|
・ |
日本人学校における障害のある子どもへの支援の在り方 |
|
・ |
義務教育段階以外の子どもへの支援の在り方(幼稚園や高等学校段階等) |
|
・ |
教育相談の充実(進路指導や現地適応相談等)
|
|
|
○ |
|
海外における通信教育等による学習支援 |
|
|
|
(例) |
・ |
補習授業校や現地校等に就学している子どもを対象とした通信教育の充実 |
|
・ |
通信教育以外の手段による学習支援の充実(インターネットや双方向TV、マルチメディア学習教材等) |
|
・ |
家庭における日本語指導への活用 |
|
|
 |
Copyright (C) Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology