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資料４−３

看護実践能力検討委員会平成１５年度事業活動計画

構         成
委員会メンバー： 日本看護系大学協議会役員   １人
日本看護系大学協議会会員校教授等   ５人
ワーキンググループ；

1
   昨年度調査により登録された各大学に調査等を通して広範囲に参加してもらう。

2
   今年度事業の課題別に委員を分掌者とし、上記登録校を中心としたメンバー構成を行う。
活動の主旨    本協議会は、活動開始以来一貫して看護学の大学教育の発展につとめているが、大学数が急速に増えた現在、教育内容の充実に一層の主体的努力が必要である。そこで、前年度には、この取り組みのための現状確認という意味で調査を実施した。本年度はこの結果に基づき方略を検討し、看護学士教育は、保健師・助産師・看護師の基礎教育を統合的に行うことを学士課程教育の基本とし、下記の課題から実施していく。

1)    学士課程のあり方：
   前年度実施の調査を受けて、単に技術項目のみを取り上げるのではなく、人間尊重･擁護の教育や教養教育の在り方との関連において、本協議会の立場から、見解をまとめる。この際、コアカリ、その中での検討会報告技術学習項目の位置づけをする。
2)    卒業時における到達目標について：
   とくに臨地実習を通して行う看護実践能力としての到達目標を明確化する。加盟大学の共同作業を通して行い、教育の現状を踏まえた到達目標の提示をする。
3)    臨地実習指導体制の在り方：
   教育内容に多大な影響を与える。実習施設との関係･施設側看護職との関係、看護学の教授の責任性、看護学の教員の要件なども含め、臨地実習指導体制の在り方についての見解をまとめる。



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