「脳科学と教育」研究に関する検討の中間取りまとめ（概要）

 

１  「脳科学と教育」研究に関する検討の背景

●	近年、人を対象とした脳機能の非侵襲計測が可能となり、一方で、分子生物学、医学、行動学、心理学等を基盤とした脳研究が進展し、人の教育に係わる研究との架橋・融合によって、学習メカニズムを明らかにし、人が本来有する能力の健やかな発達・成長や維持を目指すこと及びその障害を取り除くこと、即ち人類の安寧とより良き生存を目指す「脳科学と教育」研究に着手することが可能となった。
●	幼児期・若年期における脳の発達と学習方法、老年期における脳機能の維持等に関する脳科学からの知見の蓄積により、教育関係者が長い経験によって得た暗黙知を、脳科学によって顕在知とすることで、育児や学習指導に関する重要な考え方が得られると期待されている。
●	経済協力開発機構教育研究革新センター（OECD/CERI）では、１９９９年に学習科学と脳研究（Learning sciences and brain research）」プロジェクトに着手。２００２年４月より第II期のプロジェクト（３年計画）を推進中。また、米国は「学習研究」について高い優先度をもって取り組み、国際的に先行。

２  「脳科学と教育」研究の意義

●	情報化、少子高齢化等による、人を取りまく環境が劇的に変化する状況において、人の知性と感性が健やかに育まれ、人が本来有する能力が十分に発揮することを支える研究が必要。
●	脳に関する新たな知識を心理学、医学等の研究とともに、人の教育に係わる研究と架橋・融合し、研究を進めることにより、将来に向けて新たな視点から教育の改善に繋がる可能性が考えられる。

３  研究に当たっての留意すべき事項

3-1 倫理的配慮

●	人間の尊厳や個人のプライバシーを守ること、被験者に対するインフォームド・コンセントを得ること、科学的に妥当で正当な考え方に基づき慎重に研究を進めること等。

3-2  社会の理解と協力

●	研究計画や成果のみならず、研究の意義や内容、進捗状況等について、正確にかつ解りやすく情報発信する。また、情報発信に当たっては、明らかになったことと、解っていないことを明確に示す。

3-3  研究の成果の取扱い

●	社会的な妥当性等を含めた十分な総合的かつ慎重な検討が必要。

４  研究課題について

4-1研究の基本的な進め方

●	教育サイドからの課題の提示に対して、脳に関係する科学が如何なる貢献ができるかとの観点からの対話・交流を進めつつ、研究を実施することを基本。
●	脳科学、教育学、保育学、心理学、社会学、行動発達学、医学、生理学等の関係する科学技術と架橋・融合し、新たな視点に立った取り組みにより研究を推進。
●	産学官の多数の研究機関がそれぞれの特色を活かしつつ広範かつ多様な研究を展開し得る、総合的な研究体制を構築。

4-2  当面の課題について

4-2-1  本検討会における検討と並行して行うべき調査研究等

	教育の課題と脳科学の活用の可能性に関する調査研究 ● 教育に関わる研究者や教育関係者と脳に関わる研究者との対話交流の実施により、教育における課題や、今後の研究の進め方及びその成果の活用の可能性等について共通理解を図るための基礎的な検討・調査研究。
	環境の変化が脳機能に及ぼす影響に関する情報収集 ● ＩＴのような新たな環境因子や、さらには食生活の変化等を含めた環境の変化と脳機能との関係に関する研究に必要な情報の収集。
	「脳科学と教育」研究を進めるための研究方法論に関する研究 ● 社会学、心理学、統計学等を活用した調査手法、あるいは脳機能観察のための手法の開発。 ● 脳機能計測技術の一層の進展を図るとともに、得られた情報を理解するために、実験心理学や行動発達学等に基づく情報処理・解析の手法の開発。

4-2-2 先駆的研究としての社会技術研究「脳科学と教育」の推進

●	学習概念を、従来からの教育学や心理学等に加え、生物学的視点から学習機序の本質にアプローチすることを目指した「脳科学と教育」研究は、先駆的な研究として進め、今後策定する研究計画において重要研究領域として位置付けられた場合、順次、本格的研究プログラムに移行。

4-2-3  「脳を育む」研究の推進

●	「脳を知る」、「脳を守る」、「脳を創る」に次ぐ「脳を育む」分野の研究の具体化。（平成１４年５月２９日  科学技術・学術審議会計画・評価分科会策定「ライフサイエンスに関する研究開発の推進方策について」）

５  今後の検討の進め方

"人の脳は、乳児期、幼児期を通じて発達し、その間心も成長し、自己を確立し、さらに、青年期を通じて成長し、成人期や老年期においても大きな可塑性を保持しているので、我々は生涯に亘り学習を続ける"との考え方に立って、以下事項を主な検討対象とする。

	胎児期、乳児期、幼児期における運動機能の発達、五感の発達、言語機能の発達、社会性の発達等の脳の発達及び臨界期・感受期並びに環境の関係
	児童期、青年期における教育の改善、学習方法（外国語、芸術、スポーツ等）、学習の動機付け、創造性 の涵養等と脳の発達
	職業人における新たなスキルの修得等のための能力開発や再教育、ストレスと精神衛生
	高齢者における健やかな脳の保持、脳機能のリハビリテーション（高次脳機能の回復）