令和2年度「学術情報基盤実態調査」の結果報告について－大学における大学図書館及びコンピュータ・ネットワーク環境の現状について－

　文部科学省では、国公私立大学の大学図書館やコンピュータ・ネットワーク環境の現状を明らかにし、その改善・充実への基礎資料とするため、平成17年度から学術情報基盤実態調査を毎年調査しています。
　このほど、令和2年度の調査結果を取りまとめたので、お知らせします。

 

調査結果の主なポイント

大学図書館編

令和元年度の図書館資料費は709億円であり、前年度までの減少傾向から転じ、1億円増加。そのうち、紙媒体の資料（図書と雑誌の合計）に係る経費は256億円であり、前年度より17億円減少した。また、電子媒体の資料（電子ジャーナルと電子書籍の合計）に係る経費は342億円であり、前年度より12億円増加した。
オープンアクセスの観点から教育研究成果をインターネット上で無償公開する「機関リポジトリ」を持つ大学は、620大学（77.4%）となり、前年度より17大学増加。

コンピュータ及びネットワーク編

学内ネットワーク（学内LAN）を有する801大学のうち、通信速度10Gbps以上の回線を整備している大学は272大学（34.0%）となり、前年度より18大学増加。また、対外接続を行っている801大学のうち、通信速度10Gbps以上の回線を整備している大学は188大学（23.5%）となり、前年度より33大学増加。
情報システムをクラウド化している大学は732大学（91.4%）となり、前年度より25大学増加。クラウド化の効果として、612大学（83.6％）が「利便性・サービスの向上」を、596大学（81.4％）が「管理・運用等にかかるコストの軽減」を挙げている。