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2部   文教施策の動向と展開
第8章   スポーツの振興
第2節   生涯スポーツの推進
3   優れたスポーツ指導者の養成・活用


人々が安全で楽しくスポーツを行うためには、質の高いスポーツ指導者を養成することが不可欠である。指導者には、人々のスポーツニーズを正しく把握し、適切な指導が行えるよう、幅広い教養と専門的知識、そして高い指導技術を備えることが求められている。

このため、スポーツ団体が行う指導者の養成事業のうち、一定水準に達しているものを文部大臣が認定することにより、多様化・高度化したスポーツニーズに対応し得る優れた指導者の養成を奨励している。

スポーツ指導者養成事業の文部大臣認定制度

現在、文部大臣の認定を受けているものは、次の6分野の48団体、74事業に及んでおり、国民のスポーツニーズに対応したきめ細かいものとなっている。

(1)

特定の競技種目に関する指導に当たる指導者

1) 地域スポーツ指導者(31競技種目、例:サッカー、バレーボール、漕艇、剣道)
2) 競技力向上指導者(32競技種目、例:陸上競技、体操、柔道、卓球)
3) 商業スポーツ施設における指導者(5競技種目、水泳、スキー、テニス、ゴルフ、エアロビック)

(2)

競技種目を横断したスポーツ活動の相談・指導に当たる指導者

1) スポーツプログラマー(1種及び2種)
2) レクリエーションに関する指導者
3) 少年スポーツ指導者

これらの養成事業は、(財)日本体育協会をはじめとする各スポーツ団体が中心になって実施しており、平成8年4月までに約7万4,000人の指導者が資格を取得している。

また、文部省や都道府県では、指導者養成のための各種研修事業を実施するとともに、上記制度により養成された優れた指導力を持つ指導者を効果的に活用するために、スポーツリーダーバンク事業をはじめ、指導者の活用のための体制づくりを進めている。

さらに、平成7年度から、資質の高いスポーツ指導者養成の大幅な拡大と効果的な活用について抜本的な改善充実を図るため、「スポーツ指導者養成活用システムの改善充実に関する調査研究」を行っている。


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