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2部   文教施策の動向と展開
第8章   スポーツの振興
第2節   生涯スポーツの推進
2   優れたスポーツ指導者の養成・活用


人々が安全で楽しくスポーツを行うためには、質の高いスポーツ指導者を養成することが不可欠である。指導者は、人々のスポーツニーズを正しく把握し、適切な指導が行えるよう、幅広い教養と専門的知識、そして高い指導技術を備えることが求められている。

このため、文部省では、多様化・高度化したスポーツニーズに対応し得る質の高い指導者の養成を奨励するため、「社会体育指導者の知識・技能審査事業の認定に関する規程」(昭和62年1月文部省告示)を定め、スポーツ団体が行う指導者の養成事業のうち、一定水準に達しているものを、文部大臣が認定している。

スポーツ指導者養成事業の文部大臣認定制度

現在、文部大臣の認定を受けているものは、次の6分野の46団体、72事業に及んでおり、国民のスポーツニーズに対応したきめ細かいものとなっている。

(1)

特定の競技種目に関する指導に当たる指導者

1) 地域スポーツ指導者(29競技種目、例:サッカー、バレーボール、漕艇、剣道)
2) 競技力向上指導者(31競技種目、例:陸上競技、体操、柔道、卓球)
3) 商業スポーツ施設における指導者(5競技種目、水泳、スキー、テニス、ゴルフ、エアロビック)

(2)

競技種目を横断したスポーツ活動の相談・指導に当たる指導者

1) スポーツプログラマー(1種及び2種)
2) レクリエーションに関する指導者
3) 少年スポーツ指導者

これらの養成事業は、(財)日本体育協会をはじめとする各スポーツ団体が中心になって実施しており、平成7年4月までに計6万8,554人の指導者が資格を取得している。

また、文部省や都道府県では、指導者養成のための各種研修事業を実施するとともに、上記制度により養成された優れた指導力を持つ指導者を効果的に活用するために、スポーツリーダーバンク事業をはじめ、指導者の活用のための体制づくりを進めている。

さらに、平成7年度から、質の高いスポーツ指導者養成の大幅な拡大と効果的な活用について抜本的な改善・充実を図るため、 「スポーツ指導者養成活用システムの改善充実に関する調査研究」 【用語解説】を行っている。


<スポーツ指導者養成活用システムの改善充実に関する調査研究>

国民のスポーツニーズが量的に増大し、また、多様化・高度化してきていることなどから、スポーツ指導者養成事業の文部大臣認定制度における新たな分野・種目の拡大(野外活動の分野等)や養成方法の改善合理化(通信教育の活用、体育系大学・専門学校との連携等)、養成カリキュラムの見直し、さらには、養成された指導者の有効な活用などを図るため、学識経験者等からなる調査研究委員会を設置し、ニーズの現状分析や実態調査を行うとともに、養成活用システム全般にわたっての改善の方向性及び改善方法等についての調査研究を行う。


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