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  付録
C  参考文献
第1章  教育機会の拡大


図2 幼稚園就園率・保育所在籍率の推移

文部省「学校基本調査報告書」昭和34〜44年度

文部省「幼児教育の普及状況調査報告書」昭和41年度

文部省「学校特性調査」昭和44年度

図3 都道府県別にみた幼稚園の普及度

文部省「学校基本調査報告書」昭和44年度

図4 就学前施設の希望状況

文部省「幼児教育に関する社会的要請の調査」昭和45年度実施

図5 入園希望と実際の入園の状況

図4に同じ

表1 主要国における幼稚園在園率

(日本)

文部省「学校基本調査報告書」昭和39・44年度

(アメリカ合衆国)

U.S.DepartmentofHealth,EducationandWelfare.DigestofEducationalStatistics,1966,1969

(イギリス)

DepartmentofEducationandScience.StatisticsofEducation,1965,1968

(フランス)

InstitutPedagogiqueNational.InformationsStatistiquesno 82-83,1966.Statistiquesdesenseignements,4-1[1967〜68]

(西ドイツ)

StatistichesBundesamt.StatistischesJahrbuch,1966,1969Wirt-schaftundStatistik,1966-9,1969-10

表3 主要国にお1ナる義務教育就学率

(日本)

表1に同じ。昭和43年度

(アメリカ合衆国)

U.S.DeparmentofCommerce.StatisticalAbstractoftheUnitedStates,1969

(イギリス)

表1に同じ。

(フランス)

表1に同じ。

(西ドイツ)

表1に同じ。1967

図6 特殊教育諸誌学校の義務教育児童・生徒数の推移

図3に同じ。昭和34〜44年度

表4 特殊教育対象児童・生徒の推定数と在学率

図3に同じ。

表5 帰国子女の海外在留中の在学状況

文部省「海外勤務者の子女に関する調査」昭和44年度

表6 高等学校の課程別生徒数の構成比

図3に同じ。昭和34・39・45年度

図7 高等学校進学率の推移

図3に同じ。昭和34〜45年度

図8 都道府県別の高等学校進学率の推移

図3に同じ。昭和39・45年度

図9 高等学校の課程別生徒数の推移

図3に同じ。

図10  高等学校の学科別生徒数の推移

図3に同じ。

図11  高等学校生徒数の学科別構成比の推移

図3に同じ。

基礎表第11表 都道府県別の私立高等学校(全日制)生徒数

図3に同じ。昭和45年度

基礎表第12表 都道府県別の高等学校生徒総数と普通科生徒数

図3に同じ。昭和45年度

表7 主要国における義務教育修了者の後期中等教育への進学率

(日本)

表1に同じ。昭和39・45年度

(アメリカ合衆国)

表1に同じ。1968

(イギリス)

表1に同じ。

(フランス)

表1に同じ。

(西ドイツ)

StatistischesBundesamt.StatistischesJahrbuch,1965〜67

表8 主要国における義務教育修了者の定時制教育・訓練機関在籍率

(イギリス)

表1に同じ。1968

(フランス)

InstitutPedagogiqueNational.Tableauxdel'educationnationale,    

1967

(西ドイツ)

表7に同じ。1968

図12  大学・短期大学進学者数の推移

図3に同じ。

図13  大学・短期大学進学者の機関別・設置者別構成比の推移

図3に同じ。

図14  大学・短期大学の在学者数の推移

図3に同じ。

図15  大学の学部別在学者数の推移

図3に同じ。

図16  学部・学科別在学者数の構成比

図3に同じ。

図17  大学・短期大学における女子学生数の推移

図3に同じ。

表10  大学在学者の学部別構成比の推移

図3に同じ。昭和39・44年度

表11  大学・短期大学における学部・学科別女子学生数の比率

図3に同じ。

図18  主要国における高等教育機関在学者数の推移

(日本)

図3に同じ。昭和38〜44年度

(アメリカ合衆国)

表1に同じ。1969

(イギリス)

表1に同じ。1963〜67

CommitteeofHigherEducation.HigherEducation,1963

UniversityGrantsCommittee.ReturnsfromUniversitiesandUni-versityColleges,1963〜65

(フランス)

InstitutpedagogiqueNational.Informationsstatistiques,no 74-75、82〜83,95,1061966〜68

(西ドイツ)

表1に同じ。1969

(ソ連)

Центральное статистическое управление при Совете Министров СССР・Народное хозяйство СССР в 1968 г

表12  主要国における人口千人あたりの高等教育機関在学者数

(日本)

総理府統計局「全国年齢別人口の推計」

文部省「学校基本調査報告書」昭和39・44年度

(アメリカ合衆国)

U.S.DepartmentofCommerce.StatisticalAbstractoftheUnited States,1964,1968

U.S.DepartmentofHealeh,Education,andWelfare.DigestofEdu-cationalStatistics,1968

(イギリス)

CentralStatisticalOffice.AnnualAbstractsStatistics,1968

DepartmentofEducationandScience.StatisticsofEducation,1963,1967

CommitteeonHigherEducation.HigherEducation,1963 

UniversityGrantsCommittee.ReturnsfromUniversitiesandUniversityColleges,1963〜65

(フランス)

表1に同じ。

(西ドイツ)

表1に同じ。1966〜1969

(ソ連)

図18に同じ。

表13  主要国における高等教育機関在学者数の専攻分野別構成比

(日本)

表1に同じ。昭和43年度

(アメリカ合衆国)

表1に同じ。1969

(イギリス)

表1に同じ。1967

(フランス)

InstitutPedagogigueNational.Informationsstatistiques,no 106.1968

(西ドイツ)

表1に同じ。1968

(ソ連)

図18に同じ。

表14  主要国における高等教育機関の正規の修業年限内における学位取得者の比率

(日本)

表1に同じ。昭和41〜43年度

(アメリカ合衆国)

表1に同じ。1969

(イギリス)

UniversityGrantsCommittee.EnquiryintoStudentProgress,1968

(フランス)

OECD.ReviewsofNationalPoliciesforEducation.France.VolII,1969

図19  主要国の高等教育機関における女子学生数の比率

(日本)

表1に同じ。

(アメリカ合衆国)

表1に同じ。

(イギリス)

DepartmentofEducationandScience.StatisticsofEducation,1964,1967

UniversityGrantsCommittee.ReturnsfromUniversitiesandUni-versityColleges,1964

(フランス)

表1に同じ。

(西ドイツ)

表1に同じ。1966〜1969

(ソ連)

図18に同じ。

表15  高等専門学校の学校数・学生数の推移

図3に同じ。昭和37〜44年度

図20  設置者別大学院在学者数の推移

図3に同じ。昭和34〜44年度

表16  大学院の学位取得者数の専攻分野別構成比

図3に同じ。

表17  主要国における人口10万人あたりの大学院の学位取得者数

(日本)

図3に同じ。昭和39〜43年度

(アメリカ合衆国)

図3に同じ。1969

(イギリス)

図19に同じ。1964,1966〜68

(フランス)

InstitutPedagogiqueNational.Informationsstatistiques,no 80,82〜83,95,102〜103,106.1966〜68L'educationnationaleenchiffres,1969

(西ドイツ)

表7に同じ。1966〜1969

(ソ連)

図18に同じ。

表18  主要国における大学院の学位取得者の専攻分野別構成比

(日本)

図3に同じ。昭和43年度

(アメリカ合衆国)

表1に同じ。1969

(イギリス)

表1に同じ。1968

(フランス)

表17に同じ。

(西ドイツ)

表7に同じ。

(ソ連)

図18に同じ。

図21  昭和44年度における問題校数の推移

文部省大学学術局庶務課調べ。

表19  主要国における高等教育機関の外国人学生の比率

(日本)

図3に同じ。昭和39・44年度

(アメリカ合衆国)

表1に同じ。1969

(イギリス)

表1に同じ。1967

(フランス)

1表に同じ。

(西ドイツ)

7表に同じ。1966,1969

図22  生産年齢人口(15〜64歳)の学歴構成の推移

文部省「文部省年報」昭和10〜15年度

文部省「学校基本調査報告書」昭和25〜43年度

文部省「わが国の教育のあゆみと今後の課題」昭和44年度

表20  日本とアメリカ合衆国の15歳以上の人口の学歴構成

(日本)

文部省「わが国の教育のあゆみと今後の課題」昭和44年度

(アメリカ合衆国)

表3に同じ。

図23  社会教育活動への分野別参加率

文部省「国民の文化・体育・社会教育活動に関する調査報告書」昭和42年度

表21  社会教育の各種の学級・講座等の受講者数の推移

文部省「社会教育調査」昭和38・43年度

文部省「婦人教育の現状調査」昭和38・4年度

文部省「家庭教育の現状調査」昭和38・44年度

文部省「青年教育の現状」昭和38年度

文部省「大学公開講座の現状」昭和40・43年度

文部省「文部省認定社会通信教育資料」昭和38・44年度

表22  社会教育団体の会員数の推移

文部省「社会教育の現状調査」昭和38年度

文部省「青少年教育の現状調査」昭和44年度

文部省「婦人教育の現状調査」昭和38・44年度

文部省「PTA調査」昭和37・45年度

表23  NHK番組の内容別放送時間の構成比

NHK「NHK年鑑」1970年版

図24 各種学校の男女別・課程別在学者数の構成比の推移

図3に同じ。昭和25・34・45年度

図25  産業大分類別訓練生数の構成比

労働省「認定職業訓練実施状況報告書」昭和44年度


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