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第1部   創造的活力に富んだ知識基盤社会を支える高等教育〜高等教育改革の新展開〜
第2章 生涯にわたってスポーツに親しむ社会を目指して
第3節 我が国の国際競技力の向上に向けて
1 競技スポーツ振興の意義



(1) 競技スポーツ振興の意義

 2004(平成16)年8月には,オリンピック競技大会の発祥の地であるギリシャのアテネで108年ぶりとなる第28回オリンピック競技大会が開催されました。日本選手団は金メダル16個,銀メダル9個,銅メダル12個の計37個のメダルを獲得するなどの輝かしい成績を残し,日本中が沸き立ちました(参照:巻頭)。

 アテネオリンピックでの日本選手の活躍のように,競技者のひたむきな挑戦やその結果として生まれる記録や勝利する姿は多くの人々に夢と感動を与え,スポーツに対する興味や関心を高めるものです。

 平成16年2月に内閣府が実施した「体力・スポーツに関する世論調査」によると,約8割の国民が日本選手の活躍に関心を示しています。さらに,国際競技大会で日本選手が活躍するために公的な援助を行うことについても,約7割強の国民が援助の必要性を認めています( 図表1-2-4 )〜( 図表1-2-6 )。

図表◆1-2-4 国際大会での日本選手の活躍に対する関心

図表◆1-2-5 国際大会で日本選手が活躍するための公的援助の必要性

図表◆1-2-6 公的援助として必要な内容

 また,スポーツは同一ルールの下に言語の壁を超えて行われるものであり,諸外国との相互理解や友好親善にも大きな役割を果たしています。このように,競技スポーツは活力ある健全な社会の形成に寄与するものであり,人類共通の文化の一つであるといえます。


(2) 我が国の国際競技力の現状

 我が国のスポーツの国際的な競技力の向上を図っていくことは重要な課題です。過去のオリンピック競技大会におけるメダル獲得状況を主要各国と比較した場合,我が国の国際競技力は長期的・相対的に低下傾向にありました(メダル獲得率の推移については,( 図表1-2-7 )。1964 (昭和39)年の東京オリンピックでは29個のメダルを獲得(すべてのメダルの数に占める日本選手団が獲得したメダル獲得率は5.8%)したものの,それ以降徐々に低下しはじめ,1996(平成8)年のアトランタオリンピックでは14個のメダル獲得(同獲得率は1.7%)にとどまりました。

図表◆1-2-7 オリンピック競技大会におけるメダル獲得状況

 このため,文部科学省では,平成12(2000)年9月に「スポーツ振興基本計画」を策定し,その中で「我が国の国際競技力の総合的な向上方策」を一つの柱とし,(財)日本オリンピック委員会及び各競技団体と連携しながら,ジュニアからトップレベル競技者までの一貫指導システムの構築,国立スポーツ科学センター及びナショナルトレーニングセンターの整備,指導者の養成・確保,強化合宿等の選手強化事業への支援などの施策を総合的に推進してきました。

 その結果,2004(平成16)年のアテネオリンピックでは,我が国は過去最高の37個のメダルを獲得し,我が国の国際競技力の向上ぶりを世界に強くアピールすることができました。アテネオリンピックでの日本人選手の活躍は,これらの施策や(財)日本オリンピック委員会及び各競技団体の取組の効果が現れてきたものと考えられます。

 今後も,2006(平成18)年のトリノ(イタリア)での第20回冬季オリンピック競技大会,ドーハ(カタール)での第15回アジア競技大会など,引き続き国際競技大会が開催される予定で,我が国の選手のより一層の活躍に国民の注目が集まります。

 文部科学省では,アテネオリンピックでの成果を今後につなげるため,国際競技力の向上に向けた施策のより一層の推進を図っていくこととしています。


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