「活用力」の向上を目指して－知識・技能を活用して課題を解決する力の向上－

○小学校・国語A

　本県の児童の平均正答率は、83.3パーセントと全国（公立）を1.6ポイント上回っており、今回出題している学習内容についての基礎的・基本的な知識・技能は、概ね良好である。

○小学校・国語B

　本県の児童の平均正答率は、64.0パーセントと全国（公立）を2.0ポイント上回っているが、知識・技能を活用する力は、十分とはいえない。

○小学校・算数A

　本県の児童の平均正答率は、84.2パーセントと全国（公立）を2.1ポイント上回っており、今回出題している学習内容についての基礎的・基本的な知識・技能は、概ね良好である。

○小学校・算数B

　本県の児童の平均正答率は、64.3パーセントと全国（公立）を0.7ポイント上回っているが、知識・技能を活用する力は、十分とはいえない。

○中学校・国語A

　本県の生徒の平均正答率は、83.8パーセントと全国（公立）を2.2ポイント上回っており、今回出題している学習内容についての基礎的・基本的な知識・技能は、概ね良好である。

○中学校・国語B

　本県の生徒の平均正答率は、76.0パーセントと全国（公立）を4.0ポイント上回っているが、知識・技能を活用する力については、更に身に付けさせる必要がある。

○中学校・数学A

　本県の生徒の平均正答率は、76.1パーセントと全国（公立）を4.2ポイント上回っているが、基礎的・基本的な知識・技能については、更に身に付けさせる必要がある。

○中学校・数学B

　本県の生徒の平均正答率は、65.3パーセントと全国（公立）を4.7ポイント上回っているが、知識・技能を活用する力は、十分とはいえない。

○地域のおける状況

　小学校においては、県内4つの各教育事務所の「国語A」「国語B」「算数A」「算数B」の各平均正答率を比較すると、最大で5.9ポイントの差がある。
　中学校においては、「国語A」「国語B」「数学A」「数学B」の各平均正答率を比較すると、最大で5.0ポイントの差がある。

○1学級当たりの児童生徒数との関係

　小中とも、小学校第6学年の1学級当たりの児童生徒数と「国語A」「国語B」「算数・数学A」「算数・数学B」の平均正答率には、関係が見られない。

○児童生徒質問紙調査との関係

• 「算数・数学の問題の解き方が分からないときは、あきらめずにいろいろな方法を考えますか」においては、小学校の「国語B」「算数B」、中学校の「数学B」について、「当てはまる」と回答した児童生徒と「当てはまらない」と回答した児童生徒の正答率は、20ポイント以上の差が見られる。
• 小中とも、「学校の規則を守っている」と回答した児童生徒の方が、国語及び算数・数学の正答率が高い傾向が見られる。
• 小中とも、「家で学校の宿題、授業の復習をしている」と回答した児童生徒の方が、国語及び算数・数学の正答率が高い傾向が見られる。
• 小中とも、「朝食を毎日食べている」「学校に持って行くものを、前日か、その日の朝に確かめている」と回答した児童生徒の方が、国語及び算数・数学の正答率が高い傾向が見られる。

　このような調査結果から、「今後の指導に当たっての留意点」として以下の7点を挙げた。

• 基礎的・基本的な知識・技能を実生活に活用する指導の充実
• 課題に最後まで粘り強く取り組ませる指導の充実
• 日頃から読書に親しませる指導の充実
• 規範意識の醸成及び思いやりの心を育む指導の充実
• 家庭学習の習慣を身に付けさせる取組
• 基本的生活習慣を身に付けさせる取組
• 地域の様々な活動への参加を促す取組

　これらの指導や取組の充実のためには、各学校において、調査の結果の分析を基に、課題を明確にし、学習指導の工夫改善等を図ることが大切であり、また、日常の生活についても、家庭と連携を図りながら改善の取組を、学校全体として進めていくことが大切である。

「分析結果の報告書」の作成・配付

　市町教育委員会や学校が、今後の改善に役立つことができるように、3で述べた各教科の分析結果の他に、クロス集計の結果も掲載した。

【「分析結果の報告書」から】

「学力向上プラン作成の手引き」の作成・配付

　調査結果を、学校における授業等の教育活動の改善に十分に活かすことができるよう、調査結果の分析・考察の仕方、指導改善のポイントの明確化の方法、具体的な取組例などを掲載した。

【「学力向上プラン作成の手引き」から】

「指導資料集」の作成・配付

　各教科における調査結果を基に、改善の手立てを示した「指導資料」を作成した。特に、本年度は、「知識・技能を活用する力」については、十分とはいえない状況であったことから、その単元・分野の問題を中心に取り上げ、改善のポイント、解答の状況、指導の改善の視点、具体的な指導事例等を記載した。

【「指導資料集」から】

「分析結果の報告書」の活用

　「分析結果の報告書」については、1月末に各学校へ配付し、今後の指導法の工夫改善等に役立ててもらうことにした。また、県教育委員会が開催する研究主任を対象とした「学力向上研究推進会議」において、分析結果を報告し、各学校は、自校の結果と改めて比較し、課題の明確化を図った。

「学力向上プラン作成の手引き」の活用と分析・考察のためのグラフ作成ファイルの紹介

　「学力向上プラン作成の手引き」については、2月初めに各学校へ配付し、これに即した「学力向上プラン」が、3月末に提出されることとなっている。そのために、各学校の研究主任を対象とした「学力向上研究推進会議」において、調査結果の報告とともに本プランの作成にあたっての留意点について確認した。
　また、各学校のきめ細かい分析のための支援として、県教育委員会のHP上に、分析・考察を行うためのグラフ作成のファイルを掲載した。
　石川県教育委員会の平成20年度の事業として、「児童生徒の活用力向上モデル事業」を立ち上げ、全市町において、「活用力（知識・技能を活用し、課題を解決するために必要な思考力、判断力、表現力等）」を高めるための「推進モデル校」を指定し、実践研究を行うとともに、その成果を広く普及することとしている。

「指導資料集」の活用

　「指導資料集」については、3月に完成し、平成20年4月に、各学校へ冊子を配付した。また、校内研究等にも活用しやすいよう、電子媒体の貸し出しも可能としている。