この章は，ボーリング孔を利用して地盤内を伝播する弾性波（P波及びS波）の速度を測定し，地盤の動的特性，地盤の硬軟等を把握する目的で行う速度検層（PS検層）に適用する。
速度検層（PS検層）は，原則としてダウンホール方式とし，JGS 1122（地盤の弾性波速度検層方法）によるほか，次 による。
（1） 測定を行う位置及び深さは，特記による。
（2） 機械ボーリングの施工は，2章の規定に準じる。
（3） 孔内受振器は，上下1成分，水平直交2成分の測定ができるものを使用し，孔壁に密着させて設置する。
（4） 測定間隔は，特記にない限り2mとする。
（5） 起振方法は，次を標準とする。これによりがたい場合は，監督職員と協議する。
ア） P波は，地面強打法（ハンマーによる打撃，重錘落下等）とする｡
イ） S波は，板たたき法とし，左右から行い波の反転を確認する。
（6） 測定は，付近の交通機関などの振動による直接的ノイズをさけて行う。
成果品は，次のものを作成し，提出する。
（1） 調査の位置を示した案内図，平面図
（2） 調査方法，地盤状況等をとりまとめたもの
（3） 測定記録，走時曲線，各地層の解析断面図等をJGS 1122（地盤の弾性波 速度検層方法）の規定に従い整理したもの
この章は，人工震源によって生じた地盤の弾性波伝播速度を測定し，地層の物理特性を把握するとともに，断層破砕帯や基盤深度等の地下構造を調査する目的で行う弾性波探査に適用する。
地表面における弾性波探査は，｢地盤調査の方法と解説（社団法人地盤工学会）｣によるほか，次による。
（1） 測線配置は，特記による。ただし，現地の地形，周辺環境から位置を変更する場合は，あらかじめ監督職員と協議する。
（2） 調査の方法は，原則として屈折法とする。
（3） 受振点間隔は，特記による｡
（4） 起振点間隔は，特記によるものとし，往復観測する。
（5） 隣接した2点以上の測点で欠測があった場合は，再測定を行う。
（6） 火薬類の取り扱いは，関係法令に従い適切に保管，使用する。
成果品は，次のものを作成し，提出する。
（1） 調査の位置を示した案内図，平面図
（2） 調査方法，地盤状況等をとりまとめたもの
（3） 測定記録，走時曲線,各地層の解析断面図等をとりまとめたもの
この章は，特定の振動源から直接影響を受けていない状態における地盤の微振動を測定し,地盤の振動特性を把握する目的で行う常時微動測定に適用する｡
常時微動測定の方法は，「地盤調査の方法と解説（社団法人地盤工学会）」によるほか次による｡
（1） 測定を行う位置及び深さは，特記による。
（2） 掘削孔径は，特記による。特記にない場合は，86mm以上とする。
（3） 機械ボーリングの施工は，2章の規定に準じる。
（4） 測定装置は，換振器，増幅器,記録器（データレコーダー）等からなり,使用する機器の性能並びに装置全体のバランス及び特性が測定に適したものとする。
（5） 測定に使用する換振器は，上下1成分，水平直交2成分の測定ができる高感度速度計を使用し，固有周期は調査の目的に適合したものとする。
（6） ボーリング孔で測定する場合は，孔内のスライムが残らないよう，十分に洗浄する。
（7） 換振器の固有周期は、1秒とする。ただし，高層建築物、免震構造等の場合で，固有周期5秒の換振器を併用する場合は，特記による。
（8） 地中の水平動の測定を行う場合は，地表の水平動の1成分と同一方向について，同時測定を行う。
（9） 換振器からの出力波形は，波形モニターを用いて収録した波形をチェックし，良好な記録を得るようにする。
（10） 測定は，付近の交通機関などの振動及び周辺建物の影響を避けて行う。
（11） 地盤の常時微動測定記録は，連続した1分以上の直接的ノイズの影響のない安定したものとする。
（12） 各スペクトル解析の解析時間は，30秒以上とし，サンプリング間隔は，0．02秒以下，かつ，想定される卓越周期の1／5以下とする。
成果品は，次のものを作成し，提出する。
（1） 調査の位置を示した案内図，平面図
（2） 調査方法，地盤状況等をとりまとめたもの
（3） 測定記録，地盤卓越周期，地盤の地振動測定等をとりまとめたもの
大臣官房文教施設企画部
-- 登録：平成23年05月 --