平成25年度からの共同利用・共同研究拠点の認定について

静岡大学

電子工学研究所

イメージングデバイス研究拠点

三村　秀典

電子デバイス・電子機器

平成25年4月1日

～

平成28年3月31日

○　エレクトロニクス、フォトニクス、メカトロニクスに関する全国の研究者と共同利用・共同研究を行うことを通し、時間、空間、強度、波長において極限性能を目指した革新的イメージングデバイス（撮像素子）の研究開発を推進する。
○　イメージングデバイス利用者コミュニティに対し、極限イメージングデバイスの情報を提供するとともに共同利用・共同研究により、生命科学、医療、環境、物質科学など幅広く学術研究の発展に寄与する。

愛媛大学

地球深部ダイナミクス研究センター 

入舩　徹男

超高圧科学

平成25年4月1日

～

平成28年3月31日

○　世界最大・最多の多アンビル装置を含む超高圧装置群や、特徴ある物性測定装置・分析装置類を共同利用に供した、地球惑星深部科学・超高圧物質科学および関連分野の研究者との共同研究を推進する。
○　独自の世界最硬ナノ多結晶ダイヤモンド（ヒメダイヤ）合成技術や、高度な第一原理計算などの数値計算技術を基盤とし、超高圧科学の新たな展開を目指した共同研究を推進する。
○　セミナーや研究集会を通じ、国内外の超高圧科学関連研究者コミュニティーにおける研究交流・人材育成と、学際的研究の促進を目指す。 

九州大学

マス・フォア・インダストリ研究所

若山　正人

数学・数理科学

平成25年4月1日

～

平成28年3月31日

○　人類社会が抱えるきわめて広範な数理的問題に対して、数学を基軸とした共同利用・共同研究を通して、国内外の大学、研究機関、産業界を含む関連研究コミュニティと積極的に連携し、世界を先導する研究を展開、推進することを目的とする。
○　国内外の関連研究者との共同研究を通じて、産業数学分野の理論・応用における国際研究拠点として研究成果を内外に発信するとともに、関連分野若手研究者の育成を行い、わが国の産業数学の発展に大きく貢献する。

和歌山県立医科大学

みらい医療推進センター

障害者スポーツ医科学研究拠点

古川　福実

疫学・予防医学

平成25年4月1日

～

平成31年3月31日

○　当センターの持つ多くの最先端医科学検査・測定機器や診療所機能を活用し、障害者スポーツ医科学及び関連領域の研究者の連携、共同研究の推進を目指す。

○　共同研究等の推進によって、障害者スポーツ医科学等が発展するだけでなく、その成果は高齢者や運動機能、内部機能や脳機能等に障害が認められる者に対する健康増進のための運動手法の開発等にも活用でき、超高齢化社会における国民健康の増進にも寄与する。

東京工芸大学

風工学研究センター

大場　正昭

風工学

平成25年4月1日

～

平成31年3月31日

○　台風や竜巻等による強風災害の低減、自然通風の利用による省エネルギー化と快適性の向上、都市のヒートアイランド・空気汚染対策等に係る共同利用・共同研究を推進する。
○　大型境界層風洞、温度成層風洞、アクティブ制御マルティファン人工気候室、竜巻状気流発生装置、外装材耐風圧性能試験機などの特色ある研究施設や1000ケースを超える空力データベース、風災害データベースを活用することにより、我が国の風工学と関連学術分野の基盤強化と新たな発展、人材育成に貢献する。

東京農業大学

生物資源ゲノム解析センター

生物資源ゲノム解析拠点

矢嶋　俊介

生物資源ゲノム解析学 

平成25年4月1日

～

平成31年3月31日

○　新型シーケンサーを用いて、微生物から植物、高等動物に至るまで、生物の網羅的遺伝子解析に関わる共同利用・共同研究を推進する。
○　モデル生物のみならず、農学分野等において重要となる非モデル生物の解析にも取り組み、育種などその有用資源の活用に貢献する。
○　センターを中心に、研究者間の交流を深めるとともに、この分野の研究を担う人材育成にも貢献する。 

法政大学

野上記念法政大学能楽研究所

能楽の国際・学際的研究拠点

山中　玲子

人文学（芸術学・芸術一般）

平成25年4月1日

～

平成31年3月31日

○　国際・学際的視野による能楽研究を確立するため、国内外の研究者と共同して、豊富な文献資料に基づく実証的研究を進めるとともに、総合芸術としての能楽に対応した多様な視点による新たな研究の創造、国際的研究のための方法論の共有をめざす。
○　1．能楽研究所所蔵資料に基づく文献学的・国語学的研究、2．江戸時代の能楽についての学際的研究、3．能楽の演出・技法に関する総合的研究、4．国際的視野に基づく新たな方法論構築のための能楽研究を実現する。 

愛知大学

三遠南信地域連携研究センター

越境地域政策研究拠点

戸田　敏行

地域計画学・地理情報科学 

平成25年4月1日

～

平成31年3月31日

○　従来の地域政策で対応されなかった県境地域・国境地域などの行政境界を跨ぐ越境地域政策の科学的な確立を目的とする。
○　政策手法を構築する越境地域計画コア、政策情報を形成する越境情報プラットフォームコア、計量的予測に関する越境地域モデルコアでの共同研究を実施し、各越境地域における地域データ整備から将来予測、地域政策合意に至る総合的な越境地域政策研究を促進する。

○　国内・海外の越境地域における地域政策研究機関との共同研究、地域間研究交流を行う。

京都造形芸術大学

舞台芸術研究センター

舞台芸術作品の創造・受容のための領域横断的・実践的研究拠点 

渡邊　守章

芸術一般

平成25年4月1日

～

平成31年3月31日

○　舞台芸術一般の学術研究において、舞台芸術作品の創造・受容の多様なプロセスを、「劇場を用いた研究」という手法を通じて実践的に探究する。
○　以下のテーマに従って、本研究拠点が中心となり、学内外の様々な研究者やアーティストと共同しながら研究を進めていく。1．近代日本語における〈語り〉と〈声〉、2．マルチメディア・パフォーマンスの再定義、3．「伝統演劇の読み直し」とそれに基づく新たな舞台化の方法の探究、4．ダンス作品の普遍性と特殊性に関する実験的研究、等。
○　公募型の共同研究を実施し、新しい領域横断的な研究者コミュニティの創出を図る。 

早稲田大学

イスラーム地域研究機構

イスラーム地域研究拠点

桜井　啓子 

地域研究

平成25年4月1日

～

平成31年3月31日

【再認定】

○　現代問題への歴史的なアプローチと地域間比較の手法を活用することにより、イラームとイスラーム文明に関する実証的な知の体系を築くことを目的とする。
○　早稲田大学を中核に、東京大学、京都大学、上智大学、東洋文庫という、それぞれの特徴を持った研究拠点がネットワーク型の共同利用研究組織を構成する。
○　アラビア文字による情報検索システムを整備して、蓄積された史資料のデータベース化、情報の公開、史資料利用の全国化・国際化を促進する。
○　次世代のイスラーム研究を担う若手研究者を育成する。 

文化学園大学

文化ファッション研究機構

服飾文化共同研究拠点

濱田　勝宏

生活科学－衣・住生活学（服飾文化）

平成25年4月1日

～

平成31年3月31日

【再認定】

○　平成２０年度から平成２４年度までの拠点整備推進事業により、合計で４４課題におよぶ分野横断的な共同研究を実施し、服飾文化を中核とした幅広い研究分野にまたがる研究者コミュニティの形成と、研究成果の蓄積を実現した。今後は、４４課題中１３課題を占めた「きもの」文化研究を一つの中心に据え、和装の文化的側面から現代ファッションへの応用にわたる研究分野に比重を置きつつ、服飾文化研究の更なる発展を目指す。
○　本学が拠点整備推進事業も含めて整備をしてきた貴重図書、服飾関連雑誌、国内・国外にわたる歴史的服飾資料・民族服飾資料・染織資料、各種服飾素材、各種映像資料、現代服飾資料、服飾文化に関するデータベース等を研究者コミュニティに開放して共同利用を促進する。
○　服飾文化研究に関わる成果をグローバルに発信して日本の服飾文化の世界的な浸透を図るとともに、我が国の服飾文化とファッション産業の振興に寄与する。

大阪商業大学

ＪＧＳＳ研究センター

日本版総合的社会調査共同研究拠点

岩井　紀子

社会学

平成25年4月1日

～

平成31年3月31日

【再認定】

○　本拠点がこれまでに実施・蓄積してきた総合的社会調査のデータ―「JGSS累積データ2000-2010」、「JGSS-2012」、韓国・中国・台湾と共同で実施した「East Asian Social Survey　2012(社会的ネットワークと社会関係資本)」、多様化する若年層の人生パターンを捉えることを目的とした「JGSS-2009ライフコース調査」とその追跡調査である「JGSS-2013ライフコース調査」―を共同研究の資料の中心として、データを分析する機会を提供し、公開データの整備と共同研究の支援環境を整え、社会科学の広範な発展に貢献することを目指す。
○　これらの共同研究を通して、日本社会の現状と変容、及び東アジアにおける日本社会の位置づけを明らかにする。 

【総合的社会調査（JGSS）とは】
家族・ジェンダー、政治・政策、職業・経済・社会階層、日常の生活行動等の観点から、日本人の意識や行動の実態を把握するための調査。1999年から継続的に実施し、時系列分析が可能な形でデータベースを構築。

関西大学

ソシオネットワーク戦略研究機構

ソシオネットワーク戦略研究拠点 

松下　敬一郎

経済政策 

平成25年4月1日

～

平成31年3月31日

【再認定】

○　高度情報通信技術を活用した総合的政策研究を行い、世界が直面している社会的課題解決のための学術的基盤形成を目的とする。
○　研究蓄積のある金融政策、社会福祉政策、政策支援ソフトウェア開発について、指定研究ユニットを設置して、データ収集・解析及びシミュレーションに基づく政策研究を推進するとともに、公募研究ユニットを開設する。
○　社会ミクロ・データ及び政策分析ソフトウェアを研究者に公開して、新しい社会科学の展開を目指すとともに、共同研究拠点として、我が国の人文学及び社会科学分野の研究水準の向上と、異分野融合による新たな学問領域の創出を目指す。 

国立大学

理学・工学系 

36

・単独型拠点34、ネットワーク型拠点2（13研究施設） 

医学・生物学系 

30

・単独型拠点29、ネットワーク拠点1（2研究施設） 

人文・社会学系 

11

・単独型拠点9、部分拠点2 

小計

77

・29大学77拠点89研究施設
（単独拠点72、部分拠点2、ネットワーク拠点3（15研究施設）） 

公立大学

理学・工学系 

0

医学・生物学系 

1

・単独型拠点1 

人文・社会学系 

0

小計

1

・1大学1拠点1研究施設 

私立大学

理学・工学系 

2

・単独型拠点2 

医学・生物学系 

1

・単独型拠点1 

人文・社会学系 

9

・単独型拠点9（※再認定4拠点を含む） 

小計

12

・11大学12拠点12研究施設 

合計

90

・41大学90拠点102研究施設