早稲田大学イスラーム地域研究機構　中間評価結果

大学名

早稲田大学

研究分野

地域研究

拠点名

イスラーム地域研究機構

学長の氏名

白井　克彦

拠点代表者

佐藤　次高　文学学術院教授

共同研究拠点の整備状況等の概要

（共同研究拠点の目的）
「イスラーム地域研究」は、現代問題への歴史的なアプローチと地域間比較の手法を活用することにより、イスラームとイスラーム文明に関する実証的な知の体系を築くことを目的とする。これは、世界に先駆けて開拓された新しい研究分野である。
21世紀に入ると、ニューヨークとワシントンでの同時多発テロ（2001年9月）をかわきりに、米英軍の空爆によるターリバーン政権の崩壊（同年12月）や同じ米英軍の侵攻によるフセイン政権の崩壊（2003年4月）など、世界を揺るがす重大事件が相次いで発生した。これらの事件や戦争の背後には、「イスラームのグローバル化と先鋭化」という事実が存在する。21世紀における世界の動向、石油資源の問題、地域紛争の性格などを正しく理解するためには、この新しい現実をふまえたうえで、イスラームと各地域社会との関係を多様なディシプリン研究を活用して具体的に明らかにすることが不可欠である。
以上のような目的を達成するため、早稲田大学が中核となって、イスラームの思想と政治を担当する東京大学、イスラーム世界の国際組織を担当する京都大学、イスラームの社会と文化を担当する上智大学、資料収集・利用促進・イスラーム史資料学を担当する東洋文庫という、それぞれの特長を持った有力研究拠点が従来にも増して確固たるネットワーク型の共同利用研究組織を構成することにより、今までにないイスラーム地域研究の世界的拠点をめざすものである。

（当該共同研究拠点における成果）
本事業は、平成20年度の開始から現在まで、上記の目的の達成に向け順調に進展している。本事業が整備を推進しているイスラーム地域研究そのものが画期的な研究手法であり、研究の進展と知のインフラ整備の面で他の研究領域にはない成果を挙げている。日本では、イスラーム地域研究と関連する団体に日本中東学会（2009年時693名）、日本イスラム協会（424名）、日本オリエント学会（787名）など既存の研究者コミュニティがあるが、これらは個別の研究に特化する傾向があり、研究者間の交流の幅、頻度ともに限定されている。しかし、イスラーム地域研究は特定の研究手法にとらわれず、学際的な手法を用いて多角的に研究を実施している。近年は、理工系の研究機関とも共同で研究を進めるなど、さらに研究の幅を拡大させている。また資料の収集、データ整理についても順調に拡充してきており、次世代にまで活用される網羅的データベースの完成を期している。
また本事業は、ネットワーク形成の面でも大きな成果を上げつつある。本拠点の活動が活発になり存在が周知されるとともに、本共同利用・共同研究拠点が、拠点以外の研究機関に所属している研究者や個別に活動してきた上記の諸研究コミュニティの間を、ディシプリンの垣根を越えて媒介する役割を果たすようになってきている。これにより、現在イスラーム地域研究を中心として広がるネットワークが国内に形成されつつあり、このネットワークに参加する研究者の多様性も増してきている。さらに、この国内ネットワークに本共同研究拠点が持つ海外ネットワークが加わることで、日本の優れた研究成果を世界に向けて発信するルートが整備されてきている。本事業における研究会や公開講演会も、研究の質、頻度、規模、多様性ともに年々充実してきており、今後の更なる発展が期待される。

「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業」事業委員会による評価

（総合評価）
計画は順調に実施されており、今後も継続することによって目的達成が可能と判断される。 

（コメント）
当初の計画に沿って、早稲田大学を中心に、東京大学、京都大学、上智大学及び財団法人東洋文庫による、それぞれの特長を生かしたネットワーク型の共同利用研究組織を構築する計画は順調に実施されており、今後の継続的な取組により目的の達成が期待できる。
共同研究拠点の運営については、当該拠点を形成する各大学の担当するテーマ設定における工夫などにより、大規模で複雑なネットワークが有機的に機能しており、各大学における研究成果や、共同研究の参加者の着実な増加など、共同利用・共同研究の実績が上がっている。
また、ウェブサイトを活用した積極的な情報発信が行われていることや、共同研究の成果の若手研究者養成への活用などが計画されている点は高く評価され、共同研究・共同利用の更なる活性化が期待できる。
今後は、当該拠点の中心拠点の役割の更なる明確化を図ることにより、ネットワーク型という特色のある、新たな試みによる、当該分野の中核的な共同研究拠点の構築が期待できる。