「課題解決型高度医療人材養成推進委員会」所見

平成26年7月23日

「課題解決型高度医療人材養成推進委員会」所見

○　このたび、本委員会は「課題解決型高度医療人材養成プログラム」について、本年6月に申請のあった235件の事業のうち、事業の構想（事業の全体構想、教育プログラム・コースの優秀性）及び事業の実現可能性（事業の運営体制、事業継続・普及に関する構想）等について審査を行い、特に優れた26件（医師･歯科医師を対象とした取組14件、看護師・薬剤師等のメディカルスタッフを対象とした取組12件）の取組を選定しました。

○　選定に当たって、本委員会が特に重視した点は、大学・大学病院が、これからの時代に応じた医療人材の養成に取り組む事業であるかという点です。
　大学・大学病院の役割は、これまでの高度な医療人材の養成とともに、地域の医療機関等と緊密な連携を図りながら、超高齢社会に対応できる新たな教育･実践の取組を展開していくことが重要であると考えています。
　これは、医療関係職種の養成課程を置く全ての大学に共通する今後の課題ですので、各大学においては、自大学の教育理念・ミッションや今後の人材育成のあるべき姿について、今一度学内で議論していただきたいと思います。

○　上記を踏まえた上で、選定された各大学に対して、以下のことを要望します。
　（1）事業期間中は、PDCAサイクルによる工程管理を行った上で、全国の模範となるよう体系的な教育プログラムを展開すること。その際、履修する学生や医療従事者等のキャリアパス形成につながる取組や体制を構築すること。
　（2）事業の実施に当たっては、学長・学部長等のリーダーシップのもと、責任体制を明確にした上で、全学的な実施体制で行うこと。また、地域医療の充実やチーム医療の推進の観点からも、学外の有識者にも積極的に参画いただき、事業の構想を実現できる体制を構築すること。
　（3）事業期間終了後も各大学において事業を継続することを念頭に、具体的な事業継続の方針･考え方について検討すること。また、多くの大学に自らの教育改革を進める議論に活用してもらうため、選定大学が開発・実践する教育プログラムから得られる成果等を、可能な限り可視化した上で、地域や社会に対して分かりやすく情報発信すること。

○　今回、優れた事業や特色ある事業でありながら、残念ながら選定にいたらなかった事業が多数ありました。選定されなかった各大学においては、本委員会から、申請いただいた事業に対する所見をお伝えしますので参考にしていただくとともに、今後も地域・社会からの高いニーズに応えるべく、本事業の趣旨も生かした特色ある人材育成に取り組んでいただくことを強く期待しています。

課題解決型高度医療人材養成推進委員会
委員長　大島　伸一