概要

　「データ関連人材育成プログラム」では、選定機関の中間評価を取組開始年度より3年目に、事後評価を取組終了年度の翌年度に実施しています。
　令和元年度の評価においては、有識者等によって構成されるデータ関連人材育成プログラム委員会（以下、「事業委員会」という。）をPwCコンサルティング合同会社に設置し、当該事業委員会において、平成29年度に選定された4機関の中間評価を実施しました。令和2年度においても、同様に事業委員会にて平成30年度に選定された1機関の中間評価を実施しました。令和3年度においては、事業委員会を国立研究開発法人科学技術振興機構に設置し、当該事業委員会において令和元年度に選定された1機関の中間評価を実施しました。令和4年度においては、令和3年度と同様に事業委員会において令和2年度に選定された1機関の中間評価及び平成29年度に選定された1機関の事後評価を実施しました。

1．評価項目

（1）総合評価
（2）各評価項目
 ・事業の進捗状況（目標の達成状況等）
 ・高度データ関連人材の育成（研修プログラム、育成到達レベル、学部・修士段階への波及効果等）
 ・実施体制の構築（コンソーシアムの運営体制、機関の役割・コミットメント、ニーズへの対応等）
 ・今後の進め方（補助期間終了後の継続性等）
 ・進展計画（延長交付による発展性等）　※平成29年度選定のうち希望する機関のみ該当（中間評価のみ）

（全国ネットワーク　各評価項目）
・事業の進捗状況（運営体制、コンソーシアムの連携等）
・高度データ関連人材の育成（研修プログラム、キャリアパスへの波及等）
・今後の進め方（補助期間終了後の継続性等）

（高等学校等への博士人材派遣　各評価項目）
・事業の進捗状況（目標の達成状況等）
・高度データ関連人材の育成（研修プログラム、実践的な取組等）
・実施体制の構築（関係機関との連携、運営体制等）
・今後の進め方（補助期間終了後の継続性等）

2．評価基準

・総合評価
　S： 所期の計画を超えた取組が行われており、今後の一層の進展が期待される
　A： 所期の計画と同等の取組が行われている
　B： 所期の計画以下の取組であり、計画の見直しを検討すべき
　C： 総じて所期の計画以下の取組であり、計画の抜本的な見直し又は中止を検討すべき

・各評価項目
　s： 大変優れている
　a： 優れている
　b： やや劣っている
　c： 劣っている

3．評価結果

選定年度	機関名	中間評価	事後評価
平成29年度	東京医科歯科大学	S (PDF:148KB)	S (PDF:149KB)
平成29年度	電気通信大学	A (PDF:142KB)
平成29年度	大阪大学	A (PDF:142KB)
平成29年度	早稲田大学	A (PDF:143KB)
平成30年度	北海道大学	S (PDF:155KB)
令和元年度 (全国ネットワーク)	大阪大学	A (PDF:160KB)
令和2年度 (高等学校等への博士人材派遣)	北海道大学	A (PDF:168KB)

• （参考）令和4年度データ関連人材育成プログラム委員会委員名簿