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図表でみる教育（Education at a Glance）OECDインディケータ

内容

　経済協力開発機構（OECD）加盟国を中心に、教育機関の成果と教育・学習の効果、教育への支出と人的資源、教育機会・在学・進学の状況、学習環境と学校組織などについて、国際比較が可能な最新のインディケータ（指標）を豊富に掲載しており、1992年以来、ほぼ毎年刊行。2002年版からは日本語版も出版されています。

■OECD東京センター（※OECD東京センターのウェブサイトへリンク）

■2000年版（要約：日本語版）（※OECD東京センターのウェブサイトへリンク）

■2001年版（要約：日本語版）（※OECD東京センターのウェブサイトへリンク）

■2002年版（要約：日本語版）（※OECD東京センターのウェブサイトへリンク）

■2003年版（要約：日本語版）（※OECD東京センターのウェブサイトへリンク）

■2004年版（要約：日本語版）（※OECD東京センターのウェブサイトへリンク）

■2005年版（要約：日本語版（PDF：268KB））（※OECD東京センターのウェブサイトへリンク）

■2006年版（要約：日本語版（PDF：87KB　※OECD東京センターのウェブサイトへリンク）、日本に関するブリーフィング・ノート（PDF：45KB　※OECD東京センターのウェブサイトへリンク））

■2007年版（要約：日本語版）（※OECD東京センターのウェブサイトへリンク）

■2008年版（要約：日本語版、日本に関するブリーフィング・ノート）（※OECD東京センターのウェブサイトへリンク）

■2009年版（要約：日本語版、日本に関するサマリー）（※OECD東京センターのウェブサイトへリンク）

■2010年版（日本に関するサマリー（PDF：214KB　※OECD東京センターのウェブサイトへリンク）)

■2011年版（カントリー・ノート：日本（PDF：648KB　※OECD東京センターのウェブサイトへリンク））

■2012年版（カントリー・ノート：日本（PDF：682KB　※OECD東京センターのウェブサイトへリンク））

目次（2012年版）

A章　教育機関の成果と教育・学習の成果

B章　教育への支出と人的資源

C章　教育機会・在学・進学の状況

D章　学習環境と学校組織

お問合せ先

生涯学習政策局調査企画課