全磁力経年変化からみた地殻応力蓄積過程

平成20年度年次報告

課題番号：1603

（1）実施機関名：

　東京工業大学理工学研究科

（2）研究課題（または観測項目）名：

　全磁力経年変化からみた地殻応力蓄積過程

（3）最も関連の深い建議の項目：

　1．（2）イ．内陸地震発生域の不均質構造と歪・応力集中機構

（4）その他関連する建議の項目：

（5）本課題の平成16年度からの5ヵ年の到達目標と、それに対する平成20年度実施計画の位置付け：

　中長期的には、これまでの基礎研究から得られた成果をさらに発展させ、全磁力観測から日本列島全域における応力変化をモニターする体制を構築する必要があると考えている。ただし、これを大学のみで行うことは難しく、できれば地震調査研究推進本部の基盤的調査観測に準じる観測項目として、例えば国土地理院などが実施することが望ましい。平成20年度はこれまで行ってきた観測研究を継続し、全磁力変化の推移を調べるとともに、群発地震との関連、応力蓄積との関連などを調べる。

（6）平成20年度実施計画の概要：

　これまで同様に、伊豆半島北東部における全磁力観測を継続する。

（7）平成20年度成果の概要：

　図1は伊豆半島北東部における全磁力観測点である。赤丸で囲った観測点（OIS）でこれまで大きな変化が観測されてきた。

図1：伊豆半島北東部における全磁力観測点の分布図（東京大学地震研究所、気象庁柿岡地磁気観測所の観測点も含む）。東京工業大学の本研究課題で観測を実施している観測点の内、YMD、MKWは平成19年度以前にすでに撤収済み。また、観測点ABDは平成20年2月に撤収した。

　2008年度も、これまで同様に、伊豆半島北東部における全磁力観測を7観測点で継続した。残念ながら、2007年に引き続き、2008年も伊豆半島近傍への台風、発達した低気圧の接近に伴い観測点周辺で多数の樹木が倒れるなどして、センサーに被害を与え復旧に時間がかかり、かなりの期間に渡ってデータの欠測という状況となった。
　図2は、観測開始の1989年から2008年末までの、観測点OIS、ABD、および、YKWでの5日平均によるKWNを基準とした全磁力地点差の変化である。2004年後半から2005年、および、2007年9月‐12月末等に多くのデータ欠測期間があるものの、OISで見られた大きな変化は、1999年以降はほぼ停滞し、現在までこの傾向を維持している。この間、群発活動は低調であった。
　KWNで見られた減少（ABDとYKWのKWNに対する地点差に見られる1999年ごろまでの増加は、KWNの相対的な減少による）に関しても1999年以降停滞していたが、若干の減少の傾向が見られなくもないが（図3のSGHを基準としたKWNでの地点差の変化を参照）、現在でもその傾向が続いていると考えられる。

図2：観測点OIS、ABD、YKWでのKWNに対する地点差の5日平均を示す。横軸の数字は年を、また、縦軸は全磁力地点差における変化を相対値（単位：nT（ナノテスラ））でそれぞれ示す。

図3：観測点OSN、OIS、OI2、ABD、ARA、YKY、および、KWNのSGHに対する地点差の5日平均を示す。横軸の数字は年を、また、縦軸は全磁力地点差における変化を相対値（単位：nT（ナノテスラ））でそれぞれ示す。

（8）平成20年度の成果に関連の深いもので、平成20年度に公表された主な成果物（論文・報告書等）：

（9）本課題の5ヵ年の成果の概要：

　伊東市周辺での全磁力連続観測は、当初は群発地震活動に関連する地磁気・地電位変化の検出を目標として観測を行ってきたが、予想外の長期的変化を検出した。その変化の傾向は群発地震活動に対応しているように見え、しかも大きな変動を示している観測点が、地下の岩石の磁化の値が大きいことが期待される、大きな磁気異常域に位置していることが判明した。
　このような全磁力変化をモニターする目的で、5カ年間、地磁気全磁力連続観測を継続して実施してきた。残念ながら1999年以降、群発地震活動は低調であった。これに伴い全磁力変化も停滞している。

（10）実施機関の参加者氏名または部署等名：

　本蔵義守、小川康雄
　他機関との共同研究の有無：　有
　京都大学防災研究所、東京大学地震研究所、気象庁柿岡地磁気観測所との共同研究（5名）

（11）公開時にホームページに掲載する問い合わせ先：

　部署等名：東京工業大学火山流体研究センター
　電話：03‐5734‐2639
　e‐mail：oga@ksvo.titech.ac.jp
　URL：http://www.ksvo.titech.ac.jp/~oga/KSVOEM/