ナノテクノロジー・材料に関する研究開発の推進方策について はじめに

 「ナノテクノロジー・材料分野」は、第3期科学技術基本計画(平成18年3月28日閣議決定)において、「ライフサイエンス分野」、「情報通信分野」、「環境分野」とともに重点推進4分野の1つに位置付けられ、第2期科学技術基本計画に引き続いて特に重点を置き優先的に研究開発資源を配分すべき分野とされている。
 これに先立って、ナノテクノロジー・材料委員会は、第3期科学技術基本計画の策定に向けた検討に資するために、平成17年1月に「『我が国の中長期的なナノテクノロジー・材料分野の研究開発の方向性』に関する報告書」をとりまとめ、今後中長期的に推進すべきナノテクノロジー・材料分野の研究開発の方向性を提言した。
 同報告書は、ナノテクノロジー・材料分野の現状を認識した上で、基礎研究の一層の推進とともに、今後推進すべき施策として情報通信、ライフサイエンス、環境・エネルギー、基盤技術の各分野において重点的に研究資源投資を行うべき領域を設定している。さらに、目標とする社会の実現に向けたシナリオ、研究開発体制の充実のための施策、責任ある研究開発の考え方を示し、ナノテクノロジー・材料分野の研究開発の推進体制について言及している。
 文部科学省は、同報告書の内容に沿って、第3期科学技術基本計画及び分野別推進戦略の策定に臨み、総合科学技術会議での検討を経て、平成18年3月に第3期科学技術基本計画が閣議決定、分野別推進戦略が総合科学技術会議決定された。
 本推進方策は、当該報告書の内容並びに第3期科学技術基本計画及び分野別推進戦略の内容を受けて、今後5年間の文部科学省におけるナノテクノロジー・材料分野における研究開発をナノテクノロジー・材料分野委員会で取りまとめ、研究計画・評価分科会において推進方策を定めたものである。

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