大学における環境科学技術分野への取組に係る調査について

【背景】

　環境・気候変動問題は、本年7月の北海道洞爺湖サミットにおいて主要テーマとなるなど全世界的に取り組むべき重要課題となっている。その解決のため、地球環境変動の理解、将来予測や地球温暖化対策の開発等、環境科学技術のより一層の推進が求められている。
　また、我が国の環境エネルギー分野の技術力を一層強化し、世界の温室効果ガスの削減をリードすることを目指した「環境エネルギー技術革新計画」（平成20年5月19日総合科学技術会議）において、技術のブレークスルーを実現するための大学や公的研究機関における基礎研究の重要性がうたわれるなど、基礎・基盤的研究を担う大学における知見を活用することの重要性がますます高まっている。
　文部科学省における今後の環境科学技術の施策の展開にあたっても、大学における研究能力を十分に活用していく必要があり、大学における環境科学技術に関する研究について、現状を把握するために調査を実施した。

【対象】

　全国立大学（別紙）

【調査項目】

1. 環境に係る研究組織体制
2. 特色のある環境科学技術への取組