教職課程の改善に向け、特にどのような点を重視・勘案すべきか。
（例）
（1）校種間連携・一貫教育に対応するための接続的内容の位置付けの在り方を考慮する。
（2）複数学校種で指導可能な履修を実現するため、可能な限り科目を精選し重点化する。
（3）研修との分担・接続の観点から、養成段階で対応すべき内容を明確にする。
（4）現下の教育課題への対応を行う。
（5）現職教員の教職生活全体を通じた学びに十分に配慮し、新たな免許の取得を促進する内容とする。
（1）専門性や実践性に優れた教員を養成するため、「教科に関する科目」と「教職に関する科目（特に各教科の指導法）」を融合することについてどう考えるか。
（2）「教職の意義及び教員の役割」や「教員の職務内容」については、「教育実習」や「教職実践演習」のような実践的かつ総合的な履修内容とともに総合的に位置付けることについてどう考えるか。また、教育委員会や学校との組織的連携の位置付けについてどう考えるか。
（3）個別課題についてどう対応するか。
○特別な支援を必要とする児童及び生徒に関する指導法
○道徳の理論及び指導法
○特別活動の理論及び指導法
○情報機器及び教材の活用
○総合的な学習の指導法
○思考力・判断力・表現力、特に自ら課題を発見し解決する力、他者と協働するためのコミュニケーション能力、物事を多様な観点から論理的に考察する力などの育成を実現する協働型・双方向型授業を展開できる指導能力の養成
○社会的・職業的自立のための指導（キャリア教育）
（4）可能な限り科目を精選し重点化するため、「教科又は教職に関する科目」は基本的に廃止することとするか。また、「66条の6（教養）科目」は、不可欠なもののみを存置することとするか。
初等中等教育局教職員課