これからの博物館の在り方に関する検討協力者会議（第19回）・学芸員の養成に関するワーキンググループ委員会（第10回）合同会議　配付資料

4．資料

• 資料1　関係団体等からの意見の主な内容
• 資料2　「博物館に関する科目」の現行科目と改正案の比較
• 資料3　前回（7月24日開催）の科目の見直しに関する主な意見
• 資料4　東京文化財研究所「博物館・美術館等保存担当学芸員研修」受講者概要
• 資料5　学芸員養成科目としての「教育学概論」について
• 資料6　授業科目の単位数について
• 資料7　学芸員資格認定の見直しに関するワーキンググループ（仮称）委員（案）
• 資料8　博物館法施行規則（昭和30年10月4日文部省令第24号）
• 資料9　協力者会議の今後の予定
• 資料10　協力者会議（第18回）・学芸員WG（第8回）合同会議議事概要（案）

5．参考資料

• 参考資料1　平成21年度博物館関係概算要求額一覧
• 参考資料2　平成20年度委託調査の概要
• 参考資料3　平成19年度「学芸員」資格取得者
• 参考資料4　大学における学芸員養成課程の現状について
• 参考資料5　「博物館改正を踏まえた今後の課題と動向」（文部科学時報9月号）
• 参考資料6　「社会教育法，図書館法，博物館法改正の視座‐新しい時代を創る社会教育に蘇生できるか　誌上シンポジウム」（月刊社会教育10月号）
• 参考資料7　博物館法改正に関するー考察「誰のための博物館法か」（文化資源学第6号抜刷）
• 参考資料8　博物館法の改正をめぐって」文化経済学会「文化経済学」第6巻第2号（2008年9月）
• 参考資料9　「博物館法改正の意義と浮き彫りになった課題」ミュゼ（7月～9月号2008）
• 参考資料10　「公立ミュージアム　指定管理見直し　最適な運営探る」（平成20年7月19日（土曜日）日本経済新聞）
• 参考資料11　「博物館法改正　期待外れ」（平成20年8月30日（土曜日）朝日新聞）
• 参考資料12　「発信する博物館をめざせ」（平成20年9月12日（金曜日）朝日新聞西部本社版）
• 参考資料13　「博物館の力で興味わく授業」（平成20年9月26日（金曜日）日本経済新聞）
• 参考資料14　指定管理者制度に関する日本天文学会，日本プラネタリウム協議会，日本公開天文台協会，天文教育普及研究会共同声明