1．日時

平成21年度3月30日（月曜日）13時～15時

2．場所

中央合同庁舎第7号館（金融庁）12階　共同第2会議室

3．議題

1. 平成20年度全国学力・学習状況調査の追加分析について
2. その他

4．配付資料

• 資料1　都道府県が独自に行う学力調査結果等を効果的に接合する手法の開発（案） （PDF:307KB）
• 資料2　学力・学習習慣と学校における学習指導との関わりについての分析（案） （PDF:197KB）
• 資料3　習熟度別少人数指導について（案） （PDF:237KB）
• 資料4　全国学力・学習状況調査の結果を踏まえた学校の取組事例に係る調査研究（概要）（案） （PDF:946KB）
• 資料5　都道府県・指定都市が実施する独自調査の活用に関する調査等（案） （PDF:146KB）
• 資料6　今後の全国学力・学習状況調査結果を用いた分析について（案）

5．出席者

委員

梶田座長、荒井座長代理、市川（伸）委員、清水（静）委員、田中委員、土屋委員、福田委員、耳塚委員、八島委員、山崎委員

文部科学省

徳久審議官（初等中等教育担当）、藤野教育水準向上PT総括リーダー、小松学力調査室長、原学力調査室室長補佐、宮崎視学官、吉川視学官、中岡教育課程研究センター長、梅澤研究開発部長、森下学力調査課長

お問合せ先