○ |
文部科学省ではなく,大学側の問題が圧倒的に多く,大学側が自分自身真剣に体質改善することが重要。 |
|
|
○ |
国立大学の教養部を解体していく中で,英語教育の担当教官は活躍の場を与えられてこなかった。彼らをうまく活用するような新たなプログラムの提案が重要。 |
|
|
○ |
語学教員の優れた部分には,制度的にも給与的にも優遇することが必要となってくる。 |
|
|
○ |
語学教員をきちんと評価する体制を作る。研究中心の状況だけでなく,教育業績を評価する文化の確立が必要である。 |
|
|
○ |
英語文化圏の文化状況、擬似文化状況を作る必要がある。 |
|
|
○ |
「スーパー・イングリッシュ・ユニバーシティ」のようなものを導入し,予算付けをするべきである。 |
|
|
○ |
英語の指導法を改善するということは,同時に大学の国際化をいかにするかということと表裏一体の問題である。 |
|
|
○ |
企業の場合は経営能力など全体的なバランスがとれた人材育成を考える必要がある。英語ができることがイコール優秀であるとは限らないからだ。 |
|
|
○ |
大学入試レベルで,TOEFLやSATを導入することで,知識のみだけでなく能力を問うことができ,大学受験文化も随分変化すると考えられる。
但し,TOEFLのスコアを日本の国民英語能力の基準にすることはおかしい。 |
|
|
○ |
英語教育に関して具体的な数値がでるような中期目標を各大学が設定し,結果を評価することが重要である。 |