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建物形状 |
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(1) |
変形,ねじれ,力の集中等をできるだけ生じさせないよう構造的に均衡のとれた形状とすることが重要である。 |
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(2) |
将来の室機能及び設備の変動等に留意し,スパン割を適切に設定することが重要である。 |
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(3) |
不整形あるいは細長い形状の建物となる場合には,建物各部に不均衡な力が生じないよう構造的に適切に分割して設計することが重要である。
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2 |
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鉛直力に対する設計 |
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(1) |
建物自重及び積載荷重を実状に応じ設定し,当該建物に掛かる鉛直力を適切に算定して設計することが重要である。 |
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(2) |
構造形式を適切に設定し,当該構造形式に応じ,部材の必要な断面を確保することが重要である。 |
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(3) |
たわみや振動などを生ずることがないよう横架材の配置及び床版の面積を適切に設定し,必要な部材断面を確保することが重要である。
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3 |
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水平力に対する設計 |
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(1) |
地盤条件や建物形状等に留意しつつ,地震・風等による当該建物にかかる水平力を適切に算定して設計することが重要である。 |
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(2) |
構造上支障となる変形,ねじれ,力の集中などを生じないよう構造形式を適切に設定し,構造種別に応じ,構造要素を釣合よく配置することが重要である。 |
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(3) |
二次壁を設ける場合には,それらの取り付く柱,梁等の剛性への影響に十分留意し,せん断破壊等を生じないよう設計することが重要である。 |
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(4) |
各階各方向には十分な耐震壁を配置することが重要である。なお,耐震壁を十分取ることができない場合においては,架構に余力をもたせた設計とすることが望ましい。 |
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(5) |
鉄骨造及び木造の建物は,接合部の設計に留意するとともに,変形が過大とならないよう設計することが重要である。
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4 |
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積雪に対する設計 |
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(1) |
当該建物にかかる積雪荷重を適切に算定して設計することが重要である。 |
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(2) |
多雪地域において屋根に雪の落下を抑制する措置を講じる場合には,屋根面の積雪荷重の設定に特に留意することが重要である。
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5 |
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その他 |
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(1) |
建物から突出する部分は,必要な耐震,耐風,耐寒冷性等を確保するよう設計することが重要である。 |
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(2) |
広い面積を有する屋根は,各構成部材に十分な強度を有するものを使用し,各部材相互を確実に緊結することが重要である。 |
1 |
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共通事項 |
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(1) |
直接基礎におけるスラブ形式又は杭基礎における杭の工法及び種類を適切に設定することが重要である。 |
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(2) |
構造的に一体となる建物は,基礎形式は一種類とし,良質かつ同一の地盤に支持させることが重要である。 |
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(3) |
施工に伴う周辺への影響等に十分留意し,適切な基礎工法を計画することが重要である。 |
2 |
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鉛直力に対する設計 |
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(1) |
直接基礎の場合においては,支持させる地盤の土質,地耐力等に応じ,十分な接地面積を確保し,断面形状を適切に設計することが重要である。 |
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(2) |
杭基礎の場合においては,中間層の土質,支持層の地耐力等に応じ,支持方式を適切に設定し,杭の種類,断面形状等を適切に設計することが重要である。 |
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(3) |
地盤沈下を生じている地域及びその可能性がある地域において杭基礎を用いる場合には,必要に応じ,負の摩擦力の検討を行うことが重要である。
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3 |
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水平力に対する設計 |
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(1) |
直接基礎の場合においては,雨水等による洗掘,寒冷地における凍上等に留意しつつ,水平力に対する抵抗を考慮し,基礎の根入れ深さを適切に設定することが重要である。 |
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(2) |
杭基礎の場合においては,必要に応じ,負担する水平力に対する杭の安全性を検討することが重要である。 |
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(3) |
杭基礎の場合においては,地震等により建物にかかる水平力を確実に地盤に伝えることができるよう基礎スラブと杭頭との接合部に必要な強度を確保することが重要である。 |
1 |
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優先的な耐震化対策 |
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地震発生時における幼児等の人的被害を防止するため,個々の幼稚園施設の耐震性能を適確に把握した上で,当該地域に予測される地震動の大きさも考慮し,倒壊又は大破する恐れのある危険度の大きいものから優先的に改築や耐震補強等の耐震化事業を実施していくことが重要である。
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2 |
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耐震化推進計画の策定 |
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(1) |
耐震化に関する個別事業の緊急度や年次計画等を内容とした耐震化推進計画を策定するため,行政関係者,学校関係者,学識経験者等で構成する検討委員会を設置することが重要である。 |
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(2) |
耐震化推進計画を策定する際には,一定の期間を設定し,具体的な目標を策定することが重要である。また,策定した目標が実現可能となるよう年次計画を設定し,耐震化の着実な推進に努めることが重要である。 |
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(3) |
具体的な耐震補強方法の選択に当たっては,様々な工法について工事費や工事単価を比較検討するなど,合理的な耐震化推進計画の策定に努めることが重要である。 |
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(4) |
地方公共団体等の設置者は,所管する幼稚園施設の耐震診断結果や耐震化推進計画の内容等について,幼稚園関係者に対し公表した上で,耐震化事業の緊急度等について幅広い合意を形成していくことが重要である。
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3 |
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非構造部材等の耐震化対策 |
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園舎等における天井材,体育器具,照明器具,電気・機械設備機器,家具等の非構造部材等についても早急に耐震点検を行い,落下・転倒等による危険にないように十分な耐震化対策を講じることが重要である。
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4 |
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質的向上への対応 |
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既存施設の耐震化を推進する際,多様な保育ニーズへの対応,ゆとりと潤いのある施設づくり等,幼稚園施設の質的向上に係る課題についても併せて十分に検討し,総合的な見地から必要な対策を講じることが重要である。 |