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平成26年度「学術情報基盤実態調査」の結果報告について -大学における研究教育活動を支える大学図書館及びコンピュータ・ネットワーク環境の現状について-

2015年3月31日

 文部科学省では、国公私立大学の大学図書館やコンピュータ・ネットワーク環境の現状を明らかにし、その改善・充実への基礎資料とするため、平成17年度から学術情報基盤実態調査を毎年調査しています。
 このほど、平成26年度の調査結果を取りまとめましたので、お知らせいたします。

 

調査結果の主なポイント

大学図書館編

  • 教育研究成果を無償で公開する「機関リポジトリ」を持つ大学は、373大学(全大学の47.9%)。前年度より100校以上増加。
  • 学生の主体的な学びを促すアクティブ・ラーニング・スペースは、338大学(全大学の43.4%)が設置。3年間で約2.5倍増。
  • 図書館資料費の総額は、約706億円。前年度比1.4%(約10億円)増。そのうち、電子ジャーナル経費については、約246億円。前年度比8.1%(約18億円)増。

コンピュータ及びネットワーク編

  • ネットワークを介した遠隔教育は、281大学(全大学の36.1%)で実施。
  • 講義のデジタルアーカイブは、189大学(全大学の24.3%)で整備。
  • 情報システムを集約・共有し、効率的に運用するクラウド化は、555大学(全大学の71.2%)が推進。124大学(全大学の15.9%)が運用を検討中。クラウド化の効果として最も多いのは、「管理・運用等にかかるコストの軽減」(420大学が回答)。

お問合せ先

研究振興局参事官(情報担当)付学術基盤整備室

(研究振興局参事官(情報担当)付学術基盤整備室)

-- 登録:平成27年03月 --