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平成25年度「学術情報基盤実態調査」の結果報告について ―知識インフラとして大学における教育研究活動を支える大学図書館やコンピュータ・ネットワーク環境の現状について―

2014年3月25日

 文部科学省では、国公私立大学の大学図書館やコンピュータ・ネットワーク環境の現状を明らかにし、その改善・充実への基礎資料とするため、平成17年度から学術情報基盤実態調査を毎年調査しています。
 このたび、平成25年度の調査結果を取りまとめましたので、以下のとおり発表いたします。 

調査結果の主なポイント

大学図書館編

  • 学生の主体的な学修のベースとなる図書館の機能強化の一環として、「アクティブ・ラーニング・スペース」(※1)を整備する図書館数が306館となり、昨年(226館)より35%増加しています。
  • 高額となっている外国雑誌・電子ジャーナル購入に係る経費の確保が引き続き多くの大学(全体の79.7%)で課題として挙げられています。

コンピュータ及びネットワーク編

  • 大学内の情報システムの一部または全部を学内の情報センターや学外施設に集約してクラウド化し、運用している大学は、全大学の62.8%(486大学)で、昨年度(429大学)より57大学増加しています。増加の背景には、サーバやシステムの集約化によるコスト削減や、学外のデータセンター等を活用することによる災害時等のバックアップ機能の強化等のメリットがあると見られます。
  • 教育へのICT 活用として、講義のデジタルアーカイブ化を実施している大学は、全大学の23.9%(185大学)であり、MOOC(※2)等の取組の前提となる双方向の参加が可能な講義として配信している大学は2.6%(20大学)です。

(※1)第2期教育振興基本計画(平成25年6月閣議決定)に「学生が主体的に問題を発見し、解を見いだしていく能動的学修(アクティブ・ラーニング)や双方向の講義、演習、実験等の授業を中心とした教育への質的転換のための取組を促進する」と記載。
(※2)MOOC(Massive Open online Course); Web 上の無料大規模オンライン講座。

お問合せ先

研究振興局参事官(情報担当)付学術基盤整備室

(研究振興局参事官(情報担当)付学術基盤整備室)

-- 登録:平成26年03月 --