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遊泳用プールの衛生基準について

衛企第四五号

平成四年四月二八日
都道府県知事・各政令市市長・特別区区長あて
厚生省生活衛生局長通知

遊泳用プールの衛生基準について

遊泳用プールにおいて確保すべき環境衛生上の基準については、先に昭和六一年五月三〇日付け厚生省生活衛生局長通知「遊泳用プールの衛生基準について」をもって示しているところであるが、その後のプール関連技術の進歩、プール形態の変化等プールをめぐる状況の変化等に鑑み、今般、遊泳用プールの衛生基準を左記のとおり定めたので、本基準に基づき遊泳用プールの衛生確保に格別のご配慮をお願いする。

なお、本基準は平成四年七月一日より適用することとし、また既設の遊泳用プールに関しては、施設基準のうち二 プール設備(六)浄化設備 の取扱いについては、当分の間、従前どおりの取扱いで差し支えないものとする。

昭和六一年五月三〇日付け厚生省生活衛生局長通知「遊泳用プールの衛生基準について」は、平成四年七月一日をもって廃止する。

遊泳用プールの衛生基準

第一 目的

本基準は、多数人が利用する遊泳用プールにおいて衛生を確保する観点から、水質基準、施設基準及び維持管理基準を定めるものである。

前記基準のうち水質基準は、すべての遊泳用プールを対象とする。施設基準及び維持管理基準は、プール本体の水の容量の合計がおおむね一〇〇m3以上の遊泳用プールを対象とするが、プール本体の水の容量の合計が一〇〇m3に満たないものであってもこれらの基準に合致することが望ましく、幼少児が多数利用するものについては特に配慮が必要である。

第二 水質基準

一 水質基準

(一) 水素イオン濃度は、pH値五・八以上八・六以下であること。

(二) 濁度は、三度以下であること。

(三) 過マンガン酸カリウム消費量は、一二mg/l以下であること。

(四)

a 遊離残留塩素濃度は、〇・四mg/l以上であること。また、一・〇mg/l以下であることが望ましいこと。

b 塩素消毒に代えて二酸化塩素による消毒を行う場合、プール水の二酸化塩素濃度は〇・一mg/l以上、〇・四mg/l以下であること。また、プール水の亜塩素酸濃度は一・二mg/l以下であること。

(五) 大腸菌群は、一〇〇ml中の最確数が五を超えないこと。

二 その他

(一) オゾン処理または紫外線処理を塩素消毒に併用する場合にも、一 水質基準の(一)~(五)((四)bは除く。)に定める基準を適用するものであること。

(二) 海水または温泉水を原水として利用するプールについて、常時清浄な用水が流入し清浄度が保てる場合には、一 水質基準の(四)に定める基準については適用しなくてもよいこと。

また、原水である海水または温泉水の性状によっては、一 水質基準の(一)~(四)に定める基準の一部については適用しなくてもよいこと。ただし、原水に温泉水を利用する場合、原水は少なくとも温泉法(昭和二三年七月一〇日法律第一二五号)に規定する飲用可の水質基準を達成していること。また、濁度は五度以下が望ましいこと。

(三) 水質基準にかかる検査方法は、別に定めるところによること。

第三 施設基準

一 総則

プール設備、付帯設備及びその他すべての設備は、遊泳者等が安全快適かつ衛生的に利用できるものであり、プールの利用形態や利用者数に見合ったものであること。特定時期に利用者が集中するプールでは、そのピーク時に見合った設備を備えること。

また、これらの設備は安全に、かつ、その運用、点検整備、清掃等維持管理が容易にできるよう設置されていること。さらに、貴重な水資源を効率的に利用でき、省エネルギーにも配慮した設備であることが望ましいこと。

なお、会員制プールなど利用者を限定する性格のプールを除き、利用者を限定しないプールでは、できる限り幅広い国民一般の利用に応じられる構造設備を備えること。

二 プール設備

(一) プール本体について

不浸透性材料を用い、給排水及び清掃が容易にでき、かつ、周囲から汚水が流入しない構造設備とすること。

また、利用者が見やすいようにプール本体の規模に応じて適当数の水深表示を行うこと。

(二) プールサイド、通路等

プールサイドは、プール本体の大きさ、利用者数等を考慮し、十分な広さを有し、不浸透性材料を用い、水際の部分は滑り止めの構造とすること。

通路は、不浸透性材料を用い、滑り止めの構造とすること。

(三) 給水設備

給水管が飲料水の配管と同系統の場合は、プール水の逆流防止のため、吐水口空間を設ける等の措置を講ずること。

常に新規補給水量及び時間当たり循環水量を把握できるよう、専用の量水器等を設けること。

(四) 排水設備

排水口及び循環水の取入れ口には、堅固な網や格子状のものを取り付ける等、遊泳者等の吸い込みを防止する措置を講ずること。

なお、排水設備は排水路を含め、周辺の生活環境に十分配慮した構造とすること。

(五) 消毒設備

プール水の消毒は、原則として塩素又は塩素剤等の消毒剤の連続注入によるものとし、かつ、プール水中の残留塩素濃度(二酸化塩素を消毒に用いる場合は二酸化塩素濃度)が均一にできるよう注入口数、注入位置を定め、有効な消毒効果が得られるような設備を設けること。なお、液体塩素などの消毒剤等が、安全に保管でき、危害を防止できる構造設備とすること。

(六) 浄化設備

プールには消毒設備のほか、循環ろ過方式等の浄化設備を設けること。浄化設備の能力は、利用者のピーク時においても浄化の目的が達せられるよう設定すること。その能力は、プール本体の水の容量に循環水量を加えた全容量に対し少なくとも一時間あたり六分の一の処理能力を有することとし、夜間、浄化設備を停止するプールにあっては、少なくとも一時間当たり四分の一の処理能力を有すること。

なお、取水口等はできるだけプール水の水質が均一にできる位置に設けること。

(七) オーバーフロー水再利用設備

オーバーフロー水を再利用する場合は、オーバーフロー水に排水及び床洗浄水等の汚水が混入しない構造とすること。

唾液やたんを遊泳中に処理するためのオーバーフロー溝を設ける場合であってそのオーバーフロー水を再利用する場合は、当該オーバーフロー水の循環系統に十分な能力を有する専用の浄化設備を設けること。

(八) プールサイド等の区画区分

複数のプールが設置される等多様な年齢層の利用や多様な利用形態が見込まれる場合は、プールサイド、プール等は、利用形態等に応じて事故防止のため、安全に区画区分できる構造であること。

(九) 適用除外

海水または温泉水を原水として利用するプールであって常時清浄な用水が流入し、清浄度が保てる構造である場合は、「(五)消毒設備」及び「(六)浄化設備」の規定の一部を適用しなくてもよいこと。

三 付帯設備

(一) 更衣室

男女を区別し、双方及び外部から見透せない構造とするほか、利用者の衣類等を安全かつ衛生的に保管できる設備を設けること。

(二) 洗浄設備

シャワー及び足洗い場(足の洗浄が可能なシャワーで代替しても差し支えない。)等の洗浄設備を設けること。これらの設備は更衣室及び便所からプール本体に至る途中に設置し、かつ、通過式洗浄設備とする等プールの利用者が効果的に洗浄できる構造とすること。また、容易に排水ができる構造設備とすること。

なお、入替え式プールでは腰洗い槽を設置することが望ましく、腰洗い槽はその水質管理が行いやすい構造設備とすること。

また、シャワー水等洗浄設備で用いた水は原則として、プール水として再利用する構造としないこと。

(三) 便所

男女別に利用者数に応じ必要な数を設置すること。床は不浸透性材料を用い、水洗式の構造設備とすること。

また、衛生的管理が容易に行える構造設備とし、専用の手洗いを設置すること。

(四) うがい設備並びに洗面設備、洗顔設備及び上がり用シャワー

プールサイドにうがいができ、遊泳者が唾液やたんを吐くための設備を設けること。また、洗面、洗眼できる設備及び遊泳者が衛生的に使用できる上がりシャワーを設置すること。

これらの設備は、衛生的な管理ができ、かつ、衛生的に使用できる設備とするとともに、遊泳者及び遊泳終了者の利用に便利な位置に必要数を設置し、かつ飲用に適する水を供給すること。

(五) くずかご

適当な場所に必要な数を備えること。

(六) 照明設備

屋内プール又は夜間使用する屋外プールは、水面及びプールサイドの照度が一〇〇ルクス以上になるよう照明設備を設けること。ただし、水中照明を設けたり、出入口や水深等の表示が見えるようにする等プール内及びプールサイドの安全措置が講じられている場合はこの限りでないこと。

(七) 換気設備

屋内プールでは「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」(昭和四五年四月一四日、法律第二〇号)に基づく建築物環境衛生管理基準に規定する炭酸ガスの含有率の基準(〇・一%以下)を達成できる能力を有する換気のための構造設備を設けること。

また、吸気の取入口及び排気口の位置についても配慮すること。

(八) 消毒剤等資材保管管理設備

プールの維持管理に用いる消毒剤や測定機器等必要な資材を適切に保管管理するための設備を設けること。

四 その他の設備

(一) 監視所等について

遊泳者の事故防止、安全確保のため、プールの水域全体が見渡せるよう監視所又は監視設備を設けること。また、緊急時に直ちに対処できるよう適当な数の救命具、救急薬品等を備えること。

(二) 採暖室及び採暖槽

プールに付帯して採暖室及び採暖槽を設ける場合は、衛生的な管理ができ、かつ、衛生的に使用できる構造設備とすること。

(三) 遊技設備等

遊技設備等を設ける場合は、危険防止上、適切な構造設備のものとすること。

(四) 観覧席

観覧席を設ける場合は、その出入口を遊泳者のものと区別し、かつ、プールサイドとは、さく等で区画すること。

(五) 掲示設備

気象条件やプールの見取り図その他注意事項等を利用者に案内するための掲示板を適当な場所に設けること。

第四 維持管理基準

一 総則

遊泳者等が安全快適かつ衛生的に利用できるよう、プール水を水質基準で定める状態に常に適合するよう維持するとともに、プール設備、付帯設備及びその他の設備を常に清潔に、かつ、使用に適する状態に維持すること。また、維持管理を適切に行うことにより貴重な水資源を効率的に利用するとともに、省エネルギーについても配慮すること。

プール水の水質の維持等プールの維持管理上必要なことについて利用者に理解と協力を求めること。

利用者数はプール設備に見合ったものとし、施設内の安全や衛生が損なわれるおそれのある場合には、利用者数の制限等必要な措置をとること。

二 管理責任者と衛生管理者

プールに、プールにおける安全かつ衛生的な維持管理及び運営を確保するため、管理責任者をおくこと。

また、プールにおける安全と衛生的な維持管理の実務を行わせるため、衛生管理者をおくこと。衛生管理者は、プールにおける安全及び衛生についての知識及び技能を持つ者をあてること。

なお、プールの規模等の実情に応じ、管理責任者と衛生管理者は同一の者が兼ねることも差し支えないこと。

三 プール水の管理

(一) プール水は、常に消毒を行うこと。また、遊離残留塩素濃度(二酸化塩素を消毒に用いる場合は二酸化塩素濃度、以下同じ。)がプール内で均一になるよう管理すること。

(二) 浮遊物等汚染物質を除去することにより、プール水を水質基準に定める水質に保つこと。

また、新規補給水量及び時間当たり循環水量を常に把握すること。

(三) プール水の温度は、原則として二二℃以上とすること。また、プール水の温度が均一になるよう配慮すること。

(四) プール水の水質検査は、遊離残留塩素濃度については毎日二回以上、水素イオン濃度、濁度、過マンガン酸カリウム消費量及び大腸菌群については毎月一回以上定期的に行うこと。

利用者が多数である場合等汚染負荷量が大きい場合には、遊離残留塩素濃度をはじめとする水質検査の回数を適宜増やすこと。また、その他の水質検査についても同様とすること。

なお、水質検査の結果が基準に適合していない場合の措置は、別に定めることとすること。

(五) 水質検査の試料採水地点は、矩形のプールではプール内の対角線上におけるほぼ等間隔の位置三箇所以上の水面下二〇cm及び循環ろ過装置の取り入れ口付近を原則とすること。その他の形状のプールでは、これに準じ、プールの形状に応じ、適切な地点を選び、行うこと。

四 プール設備、付帯設備及びその他の設備の維持管理

(一) 入れかえ式プールは、少なくとも五日に一回、プール水の全量を入れかえること。なお、利用の状況等によっては、これより短い期間ごとに入れかえるよう努めること。また、全換水時には、汚染を換水後のプールに移行させないよう必ず清掃するとともに、日頃より藻の発生防止に努めること。

(二) 期間を定めて使用するプールにおいては、使用開始前及び使用終了後、十分な清掃、設備の点検及び整備を行うこと。

また、年間を通じて使用するプールについても日常の清掃及び設備の点検整備を行うとともに、必要に応じ水抜き清掃を行うこと。

(三) プールサイド、更衣室(ロッカーを含む)、便所その他利用者が使用する設備は、毎日一回以上清掃するとともに随時点検を行うこと。

(四) プールの排水口及び循環水の取り入れ口の網、格子状のもの等が正常な位置にあることを確認すること。

(五) プールに使用する消毒剤は、適切に管理すること。また、使用する薬剤が消防法(昭和二三年七月二四日法律第一八六号)及び労働安全衛生法(昭和四七年六月八日法律第五七号)に規定される危険物に該当する場合は、これらの法律等に定める規定を遵守すること。

なお、プール水の消毒に液体塩素を用いる場合は、塩素ガスが漏れること等による危害を防止するため、高圧ガス取締法(昭和二六年六月七日法律第二〇四号)労働安全衛生法等関係法規等に定める規定を遵守し、適切に管理すること。

(六) 浄化設備は原則として一日中運転し、ろ材の洗浄又は交換を随時行うこと。浄化設備が運転時間内で浄化の目的が達成できる能力を有しており、夜間やむを得ず運転を停止する場合等にあっては、水質検査等を適宜行うことにより、水質の状況変化をより詳細に把握すること。

また、消毒設備は、少なくともプールの使用時間中は運転すること。

(七) プール水の循環系統は随時清掃し、常に清浄を保つこと。また、常に新規補給水量を把握し、新規補給水と循環水の割合に注意すること。オーバーフロー水を再利用する場合には、十分な浄化、消毒を行うこと。

(八) 足洗い場、シャワー水(上がりシャワー水を含む。)等に用いる洗浄水については、利用者の快適かつ効果的な洗浄に供するため、温水を使用する等、洗浄水の温度を適温とする措置をとること。

(九) 足洗い場を用いる場合には塩素系消毒薬を投入すること。遊離残留塩素濃度は、五〇mg/l以上一〇〇mg/l以下に保つよう塩素系消毒薬の投入量を適宜調整するとともに、随時、水の入れかえを行い、清浄を保つこと。

また、腰洗い槽を用いる場合は低温とならないよう配慮するとともに、専用の循環ろ過装置を設置することが望ましいこと。また、遊離残留塩素濃度は五〇mg/l以上一〇〇mg/l以下の範囲に維持すること。なお高濃度の塩素に対して過敏症等の傾向のある利用者については腰洗い槽は使用させず、シャワー等による洗浄で代替させること。

なお、足洗い場および腰洗い槽には医薬品の承認を受けた塩素系消毒薬を用いること。

(一〇) プール水、足洗い場水、シャワー水等の排水に当たっては環境保全にも十分配慮すること。特に高濃度の残留塩素を含む排水に留意すること。

(一一) 屋内プールにあっては空気中の二酸化炭素の含有率が〇・一五%を超えないこと。また、二月以内ごとに一回、定期に測定を行うこと。

空気中の炭酸ガスの含有率の測定方法は、プールサイド、居室等施設内の適切な場所を選び、床上七五センチメートル以上、一二〇センチメートル以下の位置において検知管方式による炭酸ガス検定器又はこれと同等以上の性能を有する測定器を用いて行うこと。なお、施設の構造及び規模に応じて測定点を増やすこと。また、基準に適合しているか否かの判定は、使用開始時、使用終了時及びその中間時の三時点において測定し、その平均値をもって行うこと。

(一二) 消毒剤及び遊離残留塩素濃度の測定に用いる試薬及び測定機器等は、適切に管理し、その機能の維持等についても十分注意すること。

(一三) プールの使用時間終了後は、直ちにプール設備及び付帯設備を点検し、衣類の残留その他異常の有無を確認するとともに、人や動物がみだりに立ち入らないよう措置を講ずること。

五 利用者の管理

(一) 監視員は監視所から又は監視設備により、プールの水域をもれなく監視すること。なお、救護員(監視員をあててもよい。)をプール内、プールサイド又は周辺の適当な位置に相当数配置すること。救護員は応急救護の訓練をうけたものをあてること。なお、スイミングクラブの指導者等でプール内又はプールサイドにいる者を救護員の一部とみなして差し支えないこと。

また、プールサイド等の安全確保にも配慮すること。

(二) 伝染病り患者、遊泳が悪影響を及ぼす病気に明らかにり患している者、泥酔者及び他の利用者に迷惑を及ぼすおそれが明らかである者は、遊泳をさせないこと。

また、単独で遊泳が困難な者には付添者を求めること。

(三) 水質の維持管理等の参考とするため、利用者数を常に把握すること。

(四) 入泳前に足洗い場、シャワー等による身体の洗浄を徹底させること。また、排便等によりプールサイドを離れた場合も同様とすること。

(五) 唾液やたんを遊泳中に処理するためのオーバーフロー溝を設けている場合を除いて、オーバーフロー水にだ液やたんをできるだけ吐かせないこと。

(六) 他の利用者に危害を及ぼし、又はプールを汚染するおそれのあるものをプールに持ち込ませないこと。なお、飲食物等をプールサイドへ持込む場合、プールを汚染しないようにさせること。

(七) 遊泳者等の衣類及び携帯物が安全かつ衛生的に保管できるよう留意すること。

(八) 利用者心得、利用時間、気象条件、プールの見取り図等を入口その他遊泳者の見やすい場所に掲示すること。

(九) 複数のプールが設置される等多様な年齢層の利用や多様な利用形態が見込まれる場合は、事故防止のため、プール及びプールサイド等を利用形態等に応じて、区画区分して利用させること。

六 その他

(一) プール日誌を作成し、使用時間、気温又は室温、水温、新規補給水量、水質検査結果、設備の点検及び整備の状況、利用者数、事故の状況等を記録すること。

(二) プールに起因する疾病等が発生したときは、直ちに所轄の保健所長に報告すること。また、事故発生時には直ちに関係機関に通報するとともに速やかに保健所長に報告すること。

(三) 水着、その他直接肌に接するもので遊泳者に貸与するものは、あらかじめ消毒し、清潔にしておくこと。また、不特定多数の者が使用するものについても必要な衛生的管理を行うこと。

(四) 万一の事故に備えて従業者の訓練を行うとともに、緊急時の連絡、搬送方法等を定めたマニュアルを作成しておくこと。また、連携する医療機関を定めておくこと。

 

 

 

 

-- 登録:平成21年以前 --