二　新しい教育メディアの利・活用

　近年、エレクトロニクス技術や電気通信技術の発達により、新しい教育メディアが数多く出現している。これらは教育の面においても種々活用される可能性を有するとともに、他方、その利用に関しての教育的な配慮を必要としている。

　このような時代の要請もあり、社会教育審議会は昭和六十年にマイクロコンピュータの利用について、六十二年に生涯学習とニューメディアについての報告を行った。文部省はこれを受けて、新しい教育メディアの教育利用の促進を図るため、六十、六十一の両年度、マイクロコンピュータ教育利用開発事業に関し、六十二年度からニューメディア教育利用開発事業に関し、それぞれの実践的研究を都道府県や視聴覚教育関係団体に委嘱し、その成果を関係方面へ提供して新しい教育メディアの利用と活用についての開発を動機付けた。また、平成四年三月には、社会教育分科審議会教育メディア部会がコンピュータとビデオディスクなどとを連携させたマルチメディア教材の開発やハイビジョンの教育利用等についての報告を公表した。

　一方、学習機会の選択援助が生涯学習時代の課題であることから、コンピュータ等による学習情報提供や学習相談を行う事業に対する助成を六十二年度から始めるとともに、平成元年度からは都道府県域を越えたこの種の事業の在り方等を調査審議している。

　なお、新しいメディアの利・活用や個人学習の援助方策を強化するため、昭和五十九年七月、従来の視聴覚教育課を改組し、学習情報課が設置された。