明治十九年三月二日に「帝国大学令」の公布をみた。当時の学校令によって制度化された諸学校中で小学校・中学校・帝国大学を一連のものとしたことは明治五年の学制以来の方針であり、帝国大学を高等教育機関の中心をなすものとしたことはいうまでもない。特に学術技芸の研究および教授に関し、帝国大学に重大な任務を担当させたことは、森文相の文教政策から容易にこれをうかがうことができる。これによって十年に創設された東京大学は帝国大学として改造され大学教育が整備される本源となった。
帝国大学令によって大学の性格を見ると、これを次のように定めている。その第一条には「帝国大学ハ国家ノ須要ニ応スル学術技芸ヲ教授シ及其蘊奥ヲ攻究スルヲ以テ目的トス」とある。特に注目すべきことは、すでに明らかにした森文相の方策によってこれを国家の須要に応ずる教授研究を行なう機関であると規定したことである。この方針によって帝国の名称を大学にこうむらせたのである。第二条の規定によると、帝国大学は大学院および分科大学の二つの部分をもって構成し、それぞれ機能を異にするものとして取り扱っている。すなわち、大学院は学術技芸を攻究するための機関であり、分科大学は学術技芸の理論および応用を教授するための機関としてある。この方策を当時の学校制度の構成と結びつけて考えると、分科大学は最高の教育機関であり、高等中学校の卒業者を進学させて第三段階の高等教育を施す場所である。学校教育はこの段階をもって完了し、それ以後の大学院制度は、これを、教授を行なう学校と区別して学術研究の機関として取り扱い、その課程を終わって定規の試験を経た者に対して学位を授けることとした。このような帝国大学の構成は明らかに欧米における近代諸大学の構成に基づいているのであって、大学院は、外国大学の卒業後の課程に該当するものとして制度化したのである。
当時の帝国大学における分科大学は、法科大学・医科大学・工科大学・文科大学・理科大学の五つであった。各分科大学には分科大学長・教頭・教授・助教授・舎監・書記を任命してその職務を行なわせ、帝国大学総長は文部大臣の命を受けて帝国大学全体を総轄し、大学行政を行なうためにその下に評議官・書記官・書記を置くことと定めた。評議官は文部大臣が各分科大学教授から二人を選んでこれに充て、これが評議会を構成して、学科課程に関する事項、大学院および分科大学に関する重要な諸事項を評議することとした。
帝国大学令の公布とともにさまざまな規則を定めた。各分科大学の入学資格は、高等中学校、もしくは文部大臣がこれと同等の学科程度を有すると公認した学校の卒業者、または試験に及第したものとした。また各分科大学の学科を定めて、法科大学を法律学第一科・法律学第二科・政治学科・行政学科・財政学科・外交学科に、医科大学を医学科・薬学科に、工科大学を土木工学科・機械工学科・造船学科・電気工学科・造家学科・応用化学科・採鉱冶（や）金学科に、文科大学を哲学科・和文学科・漢文学科・博言学科に、理科大学を数学科・星学科・物理学科・化学科・植物学動物学科・地質学科に分けた。この諸学科の構成をみると、明治十年に東京大学が成立した際と比較して著しく発展し、近世の学芸を網羅した総合大学としての組織を持つこととなった。各分科大学の修業年限は医科大学の医学科を四年、その他をすべて三年とし、大学院の攻究期間を二年以内と定めた。分科大学にはなお選科生を置き、課程中の一課もしくは数課を選び専修する制度も設けた。二十三年六月に、東京農林学校を改造して帝国大学の一分科として農科大学を設け、農学科・林学科・獣医学科を置き、修業年限を三年とした。これによって、帝国大学は六分科大学制となった。
明治十九年帝国大学令の公布を経て三十年に至るまで、わが国における大学は東京に一校設けられていたにすぎなかった。明治五年の学制によれば全国に大学八校を設置する計画であったから、当時は官立大学をただ一校にのみ限るという計画でなかったことは明らかである。しかし二十年代までは中等教育機関もまだ充実せず、したがって高等教育を受けようとする者もはなはだ少なかったので一つの帝国大学でじゅうぶんであった。ところが日清戦争、日露戦争を経て、学校教育の著しい発展が見られ、大学も従来の一校主義を改め、全国の主要な地区に設ける方針をとることとなった。
三十年六月二十二日、従来の帝国大学を東京帝国大学と改称することとなったが、これは京都帝国大学が創設されたことによるのである。同日、京都帝国大学新設に関する件が定められ、わが国はここに帝国大学二校を持つこととなった。京都帝国大学には分科大学として法科大学・医科大学・文科大学および理工科大学を設ける計画とし、それらを順次設置したが、三十九年六月の文科大学開設によって、京都帝国大学の構成が一応完了した。ここに維新直後企画された東西両京に大学を設け、これを学術教育の中心としようとした方策が三十年後に完成したわけである。
日露戦争後、戦後の国民教育の拡充計画に基づいて、政府は三十九年の議会に、九州・東北・北海道に大学を新設する予算を提出した。ところが東北の大学については建築費の献納があり、ただちに着手して四十年六月仙台に東北帝国大学の創設を見ることとなった。その際、札幌にあった札幌農学校を東北帝国大学農科大学とした。初めはこの農科大学をもって出発したが、四十四年一月には仙台に理科大学が開設された。さらに翌年、仙台医学専門学校および仙台高等工業学校を医学専門部・工学専門部として大学の中に加えたが、これらはのちの医学部および工学部の前身となった。九州に帝国大学を設置する方針は、三十六年三月二十五日に京都帝国大学の制度を改めて第二医科大学を福岡に置くこととした際に発している。その後四十三年十二月二十二日に九州帝国大学の設置を決定し、四十四年一月工科大学を開設、四十五年医科大学を開設したのである。
大正年間にはいって北海道帝国大学を設置することとなり、大正七年四月一日これについての勅令を公布した。そして札幌にあった東北帝国大学の農科大学を、北海道帝国大学農科大学と改め、その後医科大学を設置した。このようにして明治の終わりまでに四校の帝国大学を、さらに大正にはいって一校を加えて全国主要都市に五つの帝国大学を持つこととなった。その後臨時教育会議の際に、高等教育制度全般の改革方策が答申され、新たに大学令が公布されて官公私立の大学が多く設置された時に、帝国大学を新大学制度の一部に加えた。しかしこれら五つの帝国大学は、新大学令以後においてもわが国大学制度の中において重要な地位を占めた。
明治十二年以降東京大学の卒業生には学士の学位を与えることとなり、この後毎年学位授与式が行なわれていた。また工部大学校の卒業生の一部にも学士の学位を与えていた。しかし、帝国大学令によって、学士号は学位ではなくなり、分科大学の卒業生に与えられる単なる称号となった。他方、森文相は詳細な学位の制度を整備した。すなわち、二十年五月二十一日、学位令（勅令第十三号）を制定した。これによれば、学位は大博士、博士の二種であり、博士号の種類は法・医・工・文・理の五種類である。博士学位の取得資格は、大学院にはいって定規の試験を経たものおよびこれと同等以上の者である。前者に対しては直接文部大臣が、後者に対しては帝国大学評議会の議を経、その推薦によって文部大臣が授与する。大博士については、文部大臣が博士会議に諮絢し、学問上特に功績ありと認められた者に閣議を経て授与するという制度であった。
この制度のうち、大博士制度だけは実現の運びに至らず、授与された者はなかったが、その他の博士については、次々に授与された。二十六年帝国大学分科大学に教授会が制度化されてからは、教授会が授与資格の審査を行ない評議会が議決することとなった。この制度は、大正九年七月、学位規則（勅令第二百号）によって、授与権が文部大臣から大学に移り、同時に大学の推薦制度が廃止されて論文審査一本だけとなるまで続いた。
学制百年史編集委員会
-- 登録：平成21年以前 --