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第1部   世界の中で
第3章  重要研究開発の国際比較
第1節  エネルギー関連技術


今日の世界各国にとって,エネルギーの安定確保は解決を迫られている最重要課題の一つとなっており,各国において研究開発が積極的に進められている。

まず,主要国のエネルギー源別の使用状況は, 第1-3-1図 のとおりであり,各国とも過半を石油に依存しているが,昭和48年の石油ショック以来の石油供給の制約により,各国とも石油に代わるエネルギーの研究開発に力を注いでいる。

第1-3-1図 主要国のエネルギー源別使用状況(1978年)

とりわけ,我が国は,自由世界第2位のエネルギー消費国となっているうえ,エネルギーの輸入依存度は主要国中最高となっているため,代替エネルギーの開発が重要となっている。

第1-3-1表 1979年の各国政府のエネルギー研究予算

ここで主要国について1979年の政府のエネルギー研究予算の内訳についてみると, 第1-3-1表 のとおりとなり,各国の特色がうかがえる。

即ち

1) 米国は高速増殖炉,支援技術(電力転換,輸送,貯蔵及び各エネルギーに共通する技術),石炭,核融合をはじめとして幅広い分野の研究に力を入れている。また,他の国に比べて新エネルギー源の割合が16.5%と高く,特に太陽はエネルギー研究費の約1割を占めており,地熱がこれに次いでいる。
2) 西ドイツは原子力(非増殖)に研究費の4割を投じており,高速増殖炉がこれに次いでいる。また国内に豊富な石炭資源を有することから,石炭の研究費の割合が高い。自然エネルギーの中では太陽の割合が高い。
3) イギリスは高速増殖炉に研究費の4割を投じており,原子力(非増殖)がこれに次いでいる。また,北海油田を有する関係から,石油とガスの割合も高い。自然エネルギーの中では地熱の割合が高い。
4) 日本は原子力(非増殖)に研究費の約6割を投じており,これに次いで高速増殖炉,核融合の割合が高く,原子力関係以外の研究費の割合は他国に比べて少ない。
5) フランスはIEA(国際エネルギー機関)に加盟していないため, 第1-3-1表 と同様の資料はないが,高速増殖炉をはじめとする原子力関係の割合が高いと推定される。自然エネルギーの中では太陽の割合が高く,地熱がこれに次いでいる。

石油に代わるエネルギーの開発を大別すると,従来から推進されてきた原子力エネルギーと,石油ショック以降脚光をあびてきた石炭液化・ガス化,太陽エネルギーなどの原子力以外のエネルギーとに分類できる。


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