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昭和33年版科学技術白書
序
出版情報
第1部 　 総説
第1章　 経済の発展,福祉の向上と科学技術
1　 輸出振興への役割
2　 雇用の増大と労働の軽減
3　 資源の開発と利用の強化
4　 国民の健康と福祉の増進
5　 世界分化への貢けん
第2章　 科学技術の一般動向とわが国の現状
1　 展望
2　 現代の科学技術に見られる傾向とわが国の現状,
(1)　 科学と技術の結合の強化
(2)　 多部門の総合化
(3)　 研究活動の役割の増大
(4)　 技術の商品化
(5)　 自然の構造的把握による利用の進展
(6)　 国家の役割の増大
3　 わが国の特性
第3章　 わが国科学技術の諸問題
1　 研究から技術への発展
2　 源泉としての研究
(1)　 概況
(2)　 研究と技術導入
(3)　 隘路の指摘
3　 技術の適用と普及
(1)　 技術の適用と普及をさまたげている要因
(2)　 技術の適用と普及の促進
(3)　 今後の課題
4　 科学技術の担い手としての人
(1)　 科学技術者の需要と育成
(2)　 国民への科学教育
(3)　 今後の課題――待遇と社会環境
第4章　 前進への道
1　 進むべき方向
2　 政府の役割
3　 国民の理解と支持
第2部 　 科学技術発展の基盤
第1章　 研究活動
1　 戦後の研究体制の推移
2　 わが国の研究活動の概況
3　 国立試験研究機関
4　 公立試験研究機関
5　 民間企業の研究
6　 公益法人研究機関
7　 大学および大学付置研究所
8　 諸外国の研究活動
(1)　 米国
(2)　 英国
(3)　 ソ連
(4)　 西独
9　 今後の問題点
(1)　 研究者の待遇
(2)　 開発研究の強化
(3)　 共同研究の推進
(4)　 研究に対するサービスの強化
(5)　 契約研究の普及
(6)　 長期研究目標の設定
第2章　 外国技術導入
1　 外国技術とわが国の産業
2　 技術の商品化
3　 外国技術の導入とその要因
4　 概況
5　 導入傾向
(1)　 電気
(2)　 航空
(3)　 機械
(4)　 土木建築
(5)　 金属
(6)　 化学
(7)　 繊維
(8)　 医薬品および農薬
(9)　 技術導入のない部門
6　 契約内容
(1)　 対価の支払方法
(2)　 付帯条件
7　 今後の問題点
(1)　 技術導入と研究
(2)　 国内技術の交流
(3)　 外資法
(4)　 受入れ態勢
第3章　 国際技術協力
1　 技術協力の意義
2　 技術協力の現状
(1)　 世界における技術協力
(2)　 わが国における技術協力の現状
3　 今後の課題
(1)　 技術協力の規模
(2)　 技術協力を推進する政策的基準
第4章　 特許
1　 科学技術振興の媒体としての特許制度
2　 出願の推移
3　 特許出願を通してみたわが国科学技術
4　 特許に関する問題点
(1)　 審査審判の処理の促進
(2)　 工業所有権に関する保護同盟条約の改正
(3)　 特許法および実用新案法の改正
第5章　 標準化
1　 技術発展の基盤となる標準化
2　 わが国標準化事業の沿革
3　 諸外国における標準化
(1)　 米国
(2)　 英国
(3)　 ソ連
4　 標準化が直面する問題
(1)　 日本工業規格と団体規格および社内規格との関係
(2)　 中小企業における標準化
(3)　 標準化についての普及
(4)　 JISマーク表示製品の品質保持
(5)　 規格の体系的制定についての問題
第6章　 科学技術者の育成
1　 わが国の現状と動向
(1)　 戦後における科学技術教育振興への動き
(2)　 学校教育による科学技術者の育成
(3)　 学校教育によらない科学技術者の育成
(4)　 科学技術者の需給のすう勢
2　 世界のすう勢
(1)　 ソ連
(2)　 英国
(3)　 米国
3　 問題点
(1)　 今後の経済発展に応ずる長期養成計画の確立
(2)　 学校教育における問題点
(3)　 教職員の資質の向上
(4)　 私立学校に対する援助
(5)　 技能者養成の拡充
(6)　 科学技術尊重の思潮の育成
第7章　 普及活動
1　 生産活動への普及
(1)　 科学技術をとり入れるときの企業の条件
(2)　 中小企業の技術普及問題
(3)　 農業への科学技術普及
(4)　 企業外からの春及活動の現状
(5)　 関連する教育施設
2　 日常生活への普及
(1)　 科学を考える機会と普及上の問題
(2)　 マス・コミュニケーションによる普及
(3)　 普及者による普及
3　 普及組織と科学技術グループ――今後の課題
(1)　 地域普及組織の充実
(2)　 全国的な科学普及展示施設
(3)　 科学技術グループの拡大
第8章　 科学技術情報活動
1　 概説
2　 研究の発表
(1)　 一般的問題
(2)　 学会誌
3　 ドキュメンテーション活動
第3部 　 部門別に見た技術の動向
第1章　 農林水産業
1.　 生産基盤
(1)　 概況
(2)　 生産用地の推移
(3)　 水利用
2.　 生産技術
農業
林業
水産業
3.　 生産者
(1)　 その背景
(2)　 科学技術への態度
(3)　 農山漁村の科学教育
(4)　 農林漁民の生活
4.　 加工・貯蔵・輸送
(1)　 現状
(2)　 加工
(3)　 貯蔵・輸送
第2章　 鉱業
石炭鉱業
1　 炭鉱の自然条件
2　 生産技術の概況
3　 炭鉱の新しい関連技術
4　 今後の課題
金属鉱業
1　 探鉱
2　 採鉱
3　 選鉱
第3章　 建設
土木
1　 土木部門の戦後の動向
2　 土木部門の今後の問題
建築
1　 戦後の概況
2　 近代建築技術の性格
3　 動向と問題点
4　 今後の課題
第4章　 電力事業
1　 電力技術の3目的
(1)　 電力需給の見通しと問題点
(2)　 電力原価高騰の見通しと方策
(3)　 良質電力の要請と対策
2　 戦後の電力技術の推移
3　 水力発電設備
(1)　 大規模ダムの築造
(2)　 水車および発電機
(3)　 発電方式
4　 火力発電設備
5　 特殊発電設備
(1)　 原子力発電
(2)　 地熱発電
(3)　 ガスタービン発電
6　 送電設備
(1)　 超高圧送電線
(2)　 誘導障害
(3)　 直列コンデンサ
(4)　 電力ケーブル
(5)　 直流送電
7　 変電設備
(1)　 超高圧変電所
(2)　 1次変電所
(3)　 中間および配電用変電所
(4)　 遮断器
8　 配電設備
(1)　 配電方式
(2)　 線路施設
9　 電力通信および給電設備
(1)　 電力通信設備
(2)　 給電設備
第5章　 金属工業
1　 鉄鋼
(1)　 製銑
(2)　 製鋼
(3)　 加工
(4)　 今後の発展方向
2　 非鉄金属
3　 軽金属
4　 新金属
第6章　 機械工業
1　 戦後における世界機械工業のすう勢
(1)　 機械工業の地位の高まり
(2)　 わが国の機械工業
2　 機械工業の生産構造と技術の特徴
3　 機械工業における技術進歩の動向
(1)　 設計技術
(2)　 機械用材料
(3)　 加工技術
4　 わが国機械工業技術の現状と問題点
(1)　 現状
(2)　 問題点
5　 わが国機械工業技術の振興
(1)　 部品,プラント構成機器,材料など関連工業,部品工業技術の向上
(2)　 メーカーとユーザーの技術的協力
(3)　 金属加工機械,工作機械技術の向上
(4)　 研究
第7章　 電子工業
1　 電子技術の意義とその役割
2　 電子技術の利用とその進歩の動向
3　 わが国の現状と問題点
4　 電子技術振興の意義
第8章　 化学工業
化学工業
1　 わが国化学工業技術の性格と総体的傾向
2　 既存化学工業の動向
3　 新しい化学工業の芽生え
窯業
1　 セメント
2　 ガラス
3　 陶磁器
4　 耐火物
5　 そのほかの部門
紙パルプ工業
1　 パルプ
2　 紙
第9章　 繊維工業
1　 繊維工業の性格と技術的背景
2　 わが国の繊維工業技術をめぐる諸条件
3　 繊維工業技術の動向
第10章　 運輸
1　 交通機関のもつ特性
2　 鉄道輸送
(1)　 外国鉄道との比較
(2)　 鉄道の近代化
(3)　 将来の課題
3　 自動車輸送
4　 海上輸送
(1)　 船舶
(2)　 港湾
(3)　 海上保安
5　 航空輸送
(1)　 航空機の安全性向上
(2)　 航空保安施設の高能力化
(3)　 飛行場の進歩
(4)　 日本の気象の特性調査
(5)　 航空図の完成
(6)　 特殊航空輸送
第11章　 通信
1　 概説
2　 通信サービスの向上
(1)　 交換技術の進歩
(2)　 伝送技術の進歩
(3)　 電信技術の進歩
(4)　 線路技術の進歩
(5)　 通信の質の品向上,
3　 電波の利用技術
(1)　 短波通信
(2)　 ラジオ放送
(3)　 テレビ放送
4　 通信技術とオートメーション
5　 通信の国際性と技術
6　 今後の課題
第12章　 医療衛生部門
1　 沿革
(1)　 医学の進歩
(2)　 衛生行政の変せん
2　 国民保健の現状
(1)　 死亡率と罹病
(2)　 平均寿命
3　 医療技術(医術)
(1)　 医療関係者
(2)　 医療施設
(3)　 医薬品等の生産
(4)　 分野別医療技術の展望
4　 公衆衛生
(1)　 予防衛生,
(2)　 環境衛生
(3)　 労働衛生
5　 今後の課題
本文図表索引
輸出される4万7,000トンスーパータンカーの進水
図1.1.　わが国の輸出品の構成の変化
図1.2.　西独の輸出品の構成の変化
図1.3.　産業別就業者数の変化
輸入小麦の荷役の機械化(ニューマチックアンローダ) 耕転作業の機械化
図1.4　わが国の輸入品の構成比率
図1.5.国民1人当りの土地利用面積
国産の石油精製装置の1例
電子顕微鏡によるプロテウス菌の拡大写真(1万5,000倍拡大の縮図)同バッタ精子尾部横断面
わが国の誇るべき技術的成果；国産高性能電子顕微鏡の1例
自然に働きかける干拓事業の1例
テープコントロールのジグ中ぐり盤の開発研究
標準電波用原子時計の研究
図1.6.　組織別研究費
図1.7.　学問別,組織別研究費
図1.8.　組織別研究従事者数
図1.9.　研究費の国際比較
わが国で育て世界水準に達した開発研究の成果,マイクロウェーブ方式
新しい建設技術による土木工事
展覧会による溶接技術の普及
偉容をほこる新型高炉
図2.1　全国研究機関の従業者,研究費
図2.2　全国研究機関の研究費の推移
図2.3　学問別の研究機関従業者研究費の構成比率
図2.4　学問別,組織別の研究費と全国総数との比較
図2.5　国立試験研究機関の予算の動向
図2.6　国立試験研究機関の従業者,研究者,支出総額,研究費
図2.7　国立試験研究機関の研究費の学問別構成比率
図2.8　公立試験研究機関の従業者,研究営,支出総額,研究費
図2.9　公立試験研究機関の研究費の学問別構成比率
図2.10　公立試験研究機関の総人員による規模別分布
図2.11　民間企業の研究費の推移
図2.12　民間企業の研究の従業者,研究者,支出総額,研究費
図2.13　民間企業の研究費の学問別構成比率
図2.14　民間企業の産業別研究費
図2.15　民間企業の研究費と売上高との比
表2.1　米国産業における研究費
新しい食糧クロレラの研究
図2.16　公益法人研究機関の従業者,研究者,支出総額,研究費
図2.17　公益法人研究機関の研究費の学問別構成比率 図2.17　公益法人研究機関における学問研究費と全国総数との比較
図2.18　大学および大学付属研究所の従業者,研究者,支出総額,研究費
表2.2　大学の数
図2.19　大学および大学付置研究所の研究費の学問別構成比率
表2.3　米国の財源別,実施別の研究費
図2.20　米国産業界の研究費の推移
表2.4　米国産業における研究費の売上高に対する比率
表2.5　1955年(昭和30年)研究費使用実績
表2.6　研究機関数,従事者数,支出額一覧
芳香族を改質油中より抽出するUOP式ユデックス抽出装置
図2.21　甲種技術援助契約国籍別認可件数
図2.22　甲種技術援助契約学問別対価送金額
表2.7　甲種技術援助契約認可件数
表2.8　乙種技術援助契約の認可件数と金額
図2.23　技術導入対価の比較
表2.9　拡大技術援助計画による援助の地域別比較表
図2.24　コロンボ計画による参加国政府の支出額
表2.10　コロンボ計画による1950.7〜1956.12月までに供与された援助費用,供与国および形態別
図2.25　ICA資金による派遣技術者の地域別表
外国研修生の米作技術研修
外国研修生のワクチン製造技術研修
表2.11　アジア諸国研修生受入実施明細書
表2.12　専門技術者派遣実施明細書
図2.26　特許出願件数
図2.27　実用新案出願件数
表2.13　最近5ヵ年間の主な外国人の特許および実用新案出願件数
表2.14　類別特許出願件数
表2.15　類別実用新案出願件数
表2.16　日本工業規格の長期制定計画
表2.17　高等教育機関の変遷
表2.18　　5年ごとの大学別,学部別高等教育卒業者数
図2.28　高等教育卒業者の大学,高専,短大別比較図
表2.19　戦前戦後における国,公,私立別,文,理科別高等教育卒業者概数
表2.20　大学別,国,公,私立別学部数
表2.21　大学院数および在籍者数
表2.22　大学院入学状況
手製の装置で行われている真空管の発振波長試験
技能者養成における実習
表2.23　わが国および諸外国の高等教育卒業者概数その他
スレートぶきの小屋の中におかれる100トン万能試験機
図2.29　科学技術の普及を早める作用の図示
図2.24　中小企業と農林業への技術普及組織
表2.25　技術普及に関連する教育施設
表2.26　日常生活への地域普及組織
表2.27　学会数および学会員数
表2.28　学会誌数
表2.29　論文数
表2.30　学術雑誌の刊行費
表2.31　世界における抄録事業
日本科学技術情報センターの全容
表2.32　年間1,000件以上を収録している雑誌
図3.1　わが国の土地利用
図3.2　主要国の農家(場)当り耕地面積
図3.3　農業生産性(労働生産性)の国際比較
図3.4　耕地の造成と潰廃
図3.5　農家戸数の専兼業比の推移
図3.6　農業就業人口の男女比の推移
図3.7　内地における乾湿田面積の比率
表3.1　耕地の分散状況
主として,花崗岩よりなる瀬戸内地方には,荒廃林地が広く分布し ている。そのため,降雨による洪水,土砂の流出がはなはだしく,年 々耕地や家屋,道路など下流地域の被害は大きい。 写真上は,岡山県玉野市附近のはげ山の状況を示し,写真下は,こ れに対し治山事業も施行した直後の状況を示す。
図3.8主要畑作物の収入比較
図3.9主要畑作物反収の推移
図3.10　農業総粗生産額に占める畜産の比率
図3.11　乳牛の1頭当り年生産乳量の推移
図3.12　技術要因別増収高
表3.2　水稲反収の発展すう勢を表わす諸指標
図3.13　北海道および主要県における水稲反収の推移
自動耕耘機による耕耘作業
図3.14　地域別水稲反収の推移
図3.15　わが国森林の現況
図3.16　木材の主要用途別消費量
わが国の奥地未開発林には,成長量,蓄積の少ない天然生林が多い。これらの地域を開発し,賦存している森林資源の活用をはかるとともに,その跡地を成長量の大きい人工林として育成することが,現在強く要請されてきている。 写真左は,東北地方のブナの天然生林と,写真右は,典型的なスギ人 工林の林相を示す。
図3.17　火光棒受網によるサンマ漁法
漁探の採用が漁獲を激増させた
図3.18　漁場別漁獲量の比率の推移
手労働中心の農業に従事する人々は,近代的農業の適格な労働者たることが困難である
掌でさわってみて判断する
図3・19　中学校卒業者の動向
あるグループでは,昼間土壤の断面をみてまわり,夜それについて討論している。
図3.20　1人1日当り蛋白質摂取量
図3.21　1日1人当り摂取熱量中に占める動物性食品の比率
表3.3　食品工業の従業員規模別事業所数
表3.4　炭田面積1m2当り埋蔵量
活躍中のコンティニヤス・マイナ 工場で組立を終ったカツタ・ローダ
切羽におけるホーベル採炭機
表3.5　採炭方式別出炭状況
表3.6　炭切方法別長壁式切羽状況
表3.7　支保方法別長壁式切羽状況
図3.22　1人1日当り石炭生産量
表3.8　作業別消費工数
表3.9　出炭千トン当り維持坑道延長
表3.10　選炭工場数の推移
図3.23
表3.11　試錐掘進長の推移
表3.12　採鉱法別出鉱比率
積込の能率化に役立つローダ
細脈の採掘に偉力を発揮する小型さく岩機
坑道掘進速度を早めたジャンポ
表3.13　銅鉱山および亜鉛鉱山の1人当り生産量の推移
戦後広く普及した浮遊選鉱機
表3.14　主要選鉱,青化製錬場の最近の推移
戸塚道路のトールゲート
長崎県にかかる西海橋(昭和30年12月1日開通)毎日新聞社資料
築造中の井川ホローグラビティダム
神戸市庁舎
新しい住宅
図
鳴子アーチダム
図3.24電気事業用火力発電所における蒸汽圧力,蒸汽温度および熱効率の推移
千葉火力発電所
図3.25　送電電圧の推移
西東京幹線の複導体部分
西東京変電所の主要変圧器
図3.26　銑鉄の生産量,コークス比,高炉の労働生産性の推移
図3.27鋼生産量,平炉燃料原単位,平炉の労働生産性
溶銑を装入中の酸素上吹転炉
稼動中のコールド・ストリツプミル
進んだ自動装置の代表である連続式亜鉛メッキ装置
図3.28　アルミニウム生産における原料原単位の推移
表3.15　全製造工業生産中に占める機械生産
表3.16　全製造業従業者数に占める機械工業従業者数
表3.17　主要3ヵ国における製造業の業種別附加価値率比較
図3.29　世界主要国の機械の生産と輸出構成
図3.30　機械輸出における世界主要国の地位の変化
図3.31　昭和30年における,わが国製造工業中に占める機械工業
表3.32　機械工業規模別従業者構成の比較
7.5万kw火力発電機
自動車エンジンブロック加工用トランスファーマシン
9.6万kwフランシス水車発電機
1906馬力のディーゼル電気機関車
1.2m3パワーショベル
わが国で開発した倣い旋盤
表3.18　世界主要国における工作機械工業の現状
わが国で開発した円筒研削盤
マイクロ波通信装置
電子技術の花形トランジスタ
新しい型の真空管 左=クライストロン　　右=板極管　　下=パッケージタイプTW管
表3.19　主要電子機器生産の現状
国産アナログ型電子計算機
図3.33　化学工業製品生産指数の変化
図3.34　化学工業製品の輸出割合
東圧式尿素合成工場
図3.35　昭和30年台成樹脂の生産量
図3.36　昭和30年わが国における合成樹脂生産の品種別比率
イオン,交換による蔗糖精製装置
メチル・エチル・ケトン製造装置
図3.37　現在わが国で企業化計画のある石油化学系統図
ロングエコノミカルセメント焼成キルン
表3.20　鋼鋼生産量と耐火煉瓦の鉄鋼部門向出荷量
図3.38　品種別パルプ生産高の推移
208インチワイヤパート
捺染工程
表3.21.　各種合成繊維とその原料モノマーの価格
ナイロン紡糸工程
表3.22　1956年国別合成繊維推定生産量
図3.39　各種輸送機関重量当り馬力と最高速度の比較
表3.23　外国鉄道との各種比較
表3.40　各国鉄道の1営業キロ当り1日平均輸送量
北陸線で運転されているED70型交流電気機関車
図3.41　1km当り電化工事費の比較
フォークリフトによるコンテナーの積込み
大型油送船
予想される中型タービン輸送機(輸送機設計研究協会案)
国産GCA
表3.24　わが国電気通信施設の用途別現況
図3.42　戦後の公衆通信の発達
図3.43　世界主要国の電話事情
国産化されたクロスバースイッチ
50粁おきに設置されたマイクロ波中継所とパラボラ空中線
960通話路を伝送する同軸ケーブル
機械化された電報中継作業
図3.44　公衆通信の信頼度の向上
表3.25　死亡率
表3.26各国の死亡率等
CO60回転治療装置:CO60による悪性新生物(癌等)の治療装置(2-6kc)。本器は,医療用としてはわが国最大のもの
脳波計(12要素):大脳からの電位を記録することにより,脳の疾病を知る装置で,てんかん,脳腫瘍等の診断には不可欠なものとなっている。脳波計ばわが国では戦後とくに独自の立場から検討が加えられた結果,現在では欧米のものよりも優秀なものが量産されるようになった。
自動血圧記録装置:血圧を自動的に連続して記録する装置である。(従来は正確な記録が困難であったが,本器は電子工業の進歩により考案されたもので,正確な記録がとれるようになった。手術や高血圧の診断に重要な役割を果すものである。
表3.27　公害の発生状況
じん芥高速堆肥装置(ダノ式)―コペンハーゲン―
表3.28　予防衛生,環境衛生関係試験研究
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