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OECD生徒の学習到達度調査(PISA2009)について[髙木文部科学大臣コメント]

平成22年12月7日

 本日、OECD(経済協力開発機構)が2009年に実施したPISA調査(ピザ調査:生徒の学習到達度調査)の調査結果が公表されました。

 今回の調査結果によると、(1)我が国の読解力は前回調査(2006年)と比べて平均得点が統計的に有意に上昇し2000年調査と同水準(上位グループ)まで回復したこと、(2)数学的リテラシーは前回同様OECD平均より高得点グループに位置したこと、(3)科学的リテラシーも前回同様上位グループを維持していることが分かりました。

 各リテラシーとも前回調査から下位層が減少し上位層が増加しており、読解力を中心に我が国の生徒の学力は改善傾向にあると考えます。

 また、生徒に対する質問紙調査からは、2000年調査時点との比較で読書活動が活発化し、読書に対して積極的に取り組む傾向などがみられています。

 平成22年6月に閣議決定した「新成長戦略」において、「国際的な学習到達度調査において日本が世界トップレベルの順位となることを目指す。」としているところですが、今回の調査結果から、我が国はその目標に向けて順調に歩みを進めていると考えます。

 これは、まず、何よりも生徒本人、家庭、各学校、地方公共団体が一体となって学力向上に取り組まれた成果のあらわれであると考えています。また、全国学力・学習状況調査の実施(平成19年4月から)とそれを踏まえた取組のほか、「学びのすすめ」(平成14年2月)、学習指導要領の「基準性」の明確化による発展的内容の指導の充実(平成15年12月)、読解力向上プログラム(平成17年12月)などの文部科学省のこれまでの各種政策が一定の効果を挙げたものと認識しています。

 一方で、(1)世界トップレベルの国々と比較すると依然として下位層が多いこと、(2)読解力は、必要な情報を見つけ出し取り出すことは得意だが、それらの関係性を理解して解釈したり、自らの知識や経験と結び付けたりすることがやや苦手であること、(3)数学的リテラシーは、OECD平均は上回っているがトップレベルの国々とは差があること、(4)読書活動も進展したとはいえ諸外国と比べると依然として本を読まない生徒が多いことなどの課題も明らかになっています。

 これらの課題に対応するため、文部科学省としては、来年度以降全面実施される新学習指導要領により思考力・判断力・表現力の育成に努めるとともに、35人以下学級実現のため、教職員定数を改善するなど教育条件を整備し、「個に応じた指導」の推進にしっかりと取り組んでまいりたいと考えています。

お問合せ先

初等中等教育局学力調査室

-- 登録:平成22年12月 --