総合型地域スポーツクラブ育成マニュアル 2－3 多様な財源の確保（1）

　会費はクラブの運営を支える基本的な財源であり、安定した財源を確保していくために、クラブの規模や活動内容に対応した適切な会費を設定するとともに、個人単位、グループ単位や家族単位、あるいは団体単位など、多様なバリエーションの設定についても工夫する必要があります。特に、幼児や高齢者、障害者には配慮することも重要でしょう。
　さらに、高齢化や過疎化の進展など、地域の実情によって当初は、地方公共団体がクラブを運営し、会費を無料とする場合も考えられるでしょう。
　なお、会費の額を設定、変更する場合には、会員に対して、自らが所属しているクラブを運営している一員であるという意識を持ってもらうことはもちろんですが、会費を支払うことによる特典を提示することも必要になるでしょう。
　以下に、その特典の例を示します。

• ニーズやレベルに応じた指導を受けることができる　
• 施設の優先的利用
• 健康・体力つくり相談を受けることができる
• 教室やイベントへの参加
• クラブ広報誌の配布等によるスポーツ情報の享受
• 競技会への参加

2　事業収入

　会費収入の次にクラブ運営の財源となるのが、各種スポーツイベント、スポーツ教室などの事業収入です。多彩なスポーツイベント等を開催することにより得られた収入を、次の新たな事業に再投資することにより、クラブの規模の拡大やその活動をより充実させていくことが可能になります。

3　寄付金収入

　寄付金を確保するためには、まずクラブがどのような組織で、何を目的に、どのような活動を行っているか、また、行いたいかを理解してもらうことが大切です。そのためには、活動の透明性を担保し、活動の目的、内容を会員以外の地域住民の皆さんにも理解してもらえるよう工夫することが必要です。

4　受託事業収入

　学校体育施設の開放や公共スポーツ施設の運営・管理をクラブが受託して担っていくことは財源の確保につながるとともに、活動拠点の確保の点からも効果的です。
　また、地方公共団体やスポーツ団体が開催してきたスポーツイベントや教室等を受託し、クラブで運営していくことも考えられます。