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2.スポーツ振興基本計画

 文部科学省では、平成12年9月にスポーツ振興法に基づき長期的・総合的視点から国が目指すスポーツ振興の基本的方向を示すスポーツ振興基本計画を策定しました。
 本計画では、今後10年間で取り組むべき主要な課題に沿って、それぞれの課題に対する政策目標や、それを実現するための具体的な施策を定めています。
 競技スポーツについては、「我が国の国際競争力の総合的な向上方策」を主要な課題として掲げ、下記の政策目標及び具体的な施策を定めています。
 本計画に基づいて、現在、スポーツ関係団体等と連携を図りながら各種施策を総合的に推進しています。
 なお、本計画は、5年後に計画全体の見直しを図ると定められていますので、平成18年度中に見直しを行うこととしています。

我が国の国際競技力の総合的な向上方策

政策目標
(1)  オリンピック競技大会をはじめとする国際競技大会における我が国のトップレベルの競技者の活躍は、国民に夢や感動を与え、明るく活力ある社会の形成に寄与することから、こうした大会で活躍できる競技者の育成・強化を積極的に推進する。
(2)  具体的には、1996年(平成8年)のオリンピック競技大会において、我が国のメダル獲得率注が1.7パーセントまで低下したことを踏まえ、我が国のトップレベルの競技者の育成・強化のための諸施策を総合的・計画的に推進し、早期にメダル獲得率が倍増し、3.5パーセントとなることを目指す。

必要不可欠な施策
(1) 一貫指導システムの構築
トップレベルの競技者を組織的・計画的に育成するため、一貫指導システムを構築する。
(2) トレーニング拠点の整備
トップレベルの競技者が集中的・総合的にトレーニングを行う拠点を整備する。
(3) 指導者の養成・確保
高度な専門的能力を有する指導者の養成・確保と指導者の専任化を促進する。
このための側面的施策
(1) スポーツ医・科学の活用
スポーツ医・科学の研究成果を活用した競技者育成の基盤となる実践的なスポーツ医・科学の研究体制を整備する。
(2) アンチ・ドーピング活動の推進
我が国のアンチ・ドーピング体制の整備と国際機関との連携強化を促進する。
(3) 国際的又は全国的な規模の競技大会の円滑な開催等

注 「メダル獲得率」とは、オリンピック競技大会におけるメダルの獲得数をそのオリンピック競技大会における総メダル数で除したものである。(図5

フリースタイルスキー女子モーグルでオリンピック3大会連続入賞の上村愛子選手(写真提供:アフロスポーツ)

■図5  オリンピック競技大会における日本のメダル獲得率の推移
文部科学省調べ

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