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3.調査研究の方法

1.   調査研究の基本方針
   平成14年度、15年度に行なわれた、「教育メディア研修カリキュラムの標準」の改正ための一連の調査研究結果と課題を踏まえ、本年度の調査研究の基本方針が決定された。具体的には、次の5点について、委員会で議論、検討し、調査研究を実施した。

「平成15年度標準案」の妥当性と有用性の検証
メディアの状況の変化に対応した研修項目の再検討
研修実施主体が研修内容と方法を自由に選択できる、メニュー方式の当否の再検討
「固定型標準案」の必要性の吟味
メディアの状況の変化に対応した研修の事例や、モデルケースの再検討

 新たな「標準案」の内容が多岐にわたり、また研修受講者のニーズや職業などの相違に対応したものとなることが予想された。そのため、本研究調査委員会とは別に、メディア教育、学校教育、社会教育、放送教育、司書・学芸員養成、教員養成など、さまざまな分野の専門家、教育機関に本調査研究への協力を依頼した。

2.   調査研究の手続き
   本調査研究は、以下の手続きで行なわれた。手続きの概要は、図3-1に示す通りである。

(1)   平成14年度、15年度の調査研究の検討、基本方針の策定
   先ず、平成14年度、15年度の調査研究の内容と方法などが報告され、標準案作成に当たっての検討事項が協議された。

(2)   「平成15年度標準案」の研修項目の再検討
   平成15年度の調査研究から2年が経過した現在、「平成15年度標準案」に収められている研修項目が妥当なものであるかどうかを検証するため、メディア教育、情報教育、放送教育、映像教育、情報モラル教育、教育コミュニケーションの専門家を対象に、意見聴取を行なった。調査対象者には、「平成15年度標準案」を郵送し、「不要な項目」「追加すべき項目」「項目に対するコメント」について回答を求めた。意見聴取を行なった10名の研究協力者及び施設は、本報告書の巻頭に示す通りである。
 聴取の結果、メディアの状況の変化に伴い、1データ放送、サーバ型放送の活用を視野に入れた地上デジタルテレビの教育利用、1HDD内蔵DVDレコーダの利用、2メッセンジャーやブログに代表されるネットワーク・コミュニケーション・ツールの利用、3スパイウェア対策などネットワーク・セキュリティに関する研修内容を中心に、研修項目の追加や修正を求める意見が寄せられた。そこで、この段階で9個の「研修事項」、56個の「研修細目」を追加・修正・分割することとした。

図3-1 「標準案」作成の手続き

(3)   「平成15年度標準案」の構成の再検討
   「平成15年度標準案」の構成の当否を問うため、メディア教育研究者と教育メディア研修の実施者29名を対象に、郵送による質問紙調査を行なった。
 質問紙調査では、1「研修の標準」のニーズについて、2研修項目の選択性(メニュー方式)の当否について、3研修実施主体の役割分担の必要性について、4研修項目の分類の妥当性について、4研修事例の必要性について、5「標準」および研修内容の加除修正の方法と周知の方法について、6研修マニュアルの必要性について、回答を求めた。
 質問紙調査の結果は、第4章に記す。

(4)   仮想研修計画の立案に基づいた意見聴取
   「標準案」の妥当性と有用性を検証するため、教育メディア研修を実施している4つの機関の研修担当者を対象に、「平成15年度標準案」に基づいた仮想の研修計画の作成を依頼し、その上で、「標準案」が妥当かつ有用であるかを尋ねた。仮想研修計画の立案を依頼した4つの施設は、本報告書の巻頭に示す通りである。
 仮想研修計画の立案に基づいた意見聴取について、結果は第4章に記す。

(5)   研修の「標準案」の改定
   識者の意見聴取と、仮想研修計画の立案に基づいた意見聴取の結果を踏まえ、「標準案」に盛り込むべき「研修項目」、「研修事項」、「研修細目」、「学習事項」を再検討した。その結果、22の「研修項目」、74の「研修事項」、317の「研修細目」、1,065の「学習事項」を採用することとした。平成15年度の「標準案」から変更のあった項目は、「研修項目」の段階で1つ、「研修事項」の段階で10個、「研修細目」の段階で69個であった。
 また、メディアの状況の変化に対応しうる、研修項目のナンバリングの方式を改めて検討した。

(6)   「研修のモデル・プラン」の改定
   新たに作成された平成17年度の「標準案」を元に、対象者別、目的別による「研修事例」を一部改定した。また、「研修事例」の修正に合わせ、「研修モデル・コースのマトリックス」の内容も一部改定した。

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-- 登録:平成21年以前 --