小学校及び中学校ともに，特定の1学年で実施
（例）小学校第5学年及び中学校第2学年
情報通信機器を活用した学力調査
出題及び解答・回答に調査票（印刷物）を組み合わせることも考えられる。
情報活用能力の3観点（情報活用の実践力，情報の科学的な理解，情報社会に参画する態度）の実現状況
児童生徒の情報活用能力の実現状況の背景となる，児童生徒の意識・学習習慣（児童生徒質問紙），学校の指導の実際等（学校質問紙）
平成25年10月～平成26年1月
全国の小学校及び中学校（中等教育学校前期課程を含む）から無作為抽出。
抽出数は，（1）又は（2）が考えられる。
（1）児童生徒数計2,000人以上（小・中学校各33校程度）
（2）児童生徒数計6,000人以上（小・中学校各100校程度）
連続した2単位時間
文部科学省（実施業務を民間団体等へ委託）
平成24年6月～ 問題作成，予備調査の実施
平成25年2月頃 情報活用能力調査実施要項決定
平成25年4月頃 都道府県教育委員会等を通じて，調査対象校へ実施依頼
平成25年11月～1月 調査実施
平成26年度 調査結果公表・指導資料等の発行
生涯学習政策局情報教育課
-- 登録：平成24年06月 --