【A】平成24年度から、複数の科研費を合算して共用設備を購入することを可能としていますが、他の競争的資金制度とは設備の取扱が異なっています。他の競争的資金制度で合算が認められ、また科研費による研究に支障が生じないようであれば可能です。
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