| 大学・短大・高専名 | 島根県立大学 |
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| プログラムの名称 | 双方向的情報システムの構築による学生支援 ‐21世紀を見据えた高度情報化社会における学生支援の展開‐ |
| プログラム担当者 | 堀内 好浩 |
| （プログラムの概要） | 工業化社会が成熟した日本経済は、人材、資金、技術の面において、国籍も年齢も人種も関係なく国境を越えて平準化、流動化が進み、雇用環境は厳しさを増すことが想定される。 一方で、確固たる「仕事感」と社会生活における協働意識の重要性を深く理解しないままに就業し、現実の社会生活におけるギャップを乗り越えられずに、雇用環境の厳しさを理解せず離職している学生像が浮かび上がってきている。また、企業側が厳しい経営環境の中で十分に職業における教育を行う余裕がないことも、離職を誘発する一因として同様に浮び上がっている。 このため、本学としては、マルチメディアを活用した学生支援プログラムを開発し、キャリア教育を強化して学生に強い「仕事感」を植え付けるとともに、遠隔地にいる既卒者に対しても、双方向的な学習情報提供交換システムを整備して、離職防止の観点も含めた回帰循環的に生涯学習の支援を行う。 |
| （選定理由） | 島根県立大学においては、学生支援に関する目標等に基づき、学生支援の取組を平成12年の建学以来、具体的かつ組織的に実施しており、大学基準協会からも高い評価を受けている地域との交流や地域の観光資源の活性化に向けた活動において実証されるように、大きな成果を上げていると言えます。 また、今回申請のあった「双方向的情報システムの構築による学生支援」の取組は、新規の大卒者の約35パーセントが3年以内に離職しているという、学生にとっても企業にとっても不幸な状況の改善を目指しており、地方に所在するという時間的・距離的等のハンデを克服するために、マルチメディアを利用することの有効性は大いに理解できます。ただし、マルチメディアに過度に依存することなく、学生及び卒業生に直接的に関わっていく「face to face」でのサポートの重要性・有効性を忘れることなく、取組を進めていく必要があると思われます。 本取組は、大きな成果を作り出し、同様の問題を抱える他の地方大学等の参考となる優れた取組であると言えます。地域での期待にさらに応えていくことを望みます。 |
高等教育局学生支援課
-- 登録：平成21年以前 --