「課題解決型高度医療人材養成推進委員会」所見

平成28年8月1日

「課題解決型高度医療人材養成推進委員会」所見

○　このたび、本委員会は「課題解決型高度医療人材養成プログラム」について、本年5月に申請のあった20件の事業のうち、事業の構想（事業の全体構想、教育プログラム・コースの優秀性）及び事業の実現可能性（事業の運営体制、事業継続・普及の具体性）等について審査を行い、特に優れた5件（放射線災害を含む放射線健康リスクに関する領域2件、慢性の痛みに関する領域3件）の取組を選定しました。

○　放射線災害を含む放射線健康リスクに関する領域及び慢性の痛みに関する領域は、わが国の医療現場において、特に人材が不足している領域であり、喫緊の対応が必要とされていること等を踏まえ、本委員会では、事業の確実な実施・継続、本事業により構築された人材育成プログラムが波及効果を生み新たな展開につなげられるかという点を特に重視し、選定を行いました。

○　選定された各大学には、以下の点にも配慮した上で、事業計画が着実に実施されることを要望します。
  （1） 事業の実施に当たっては、一部の教員や一部の組織のみで実施するのではなく、学長・学部長等のリーダーシップの下、事業の責任体制を　　明確化し、全学的な実施体制で行うこと。また、事業期間終了後も各大学において、長期的な展望に基づく具体的な事業継続の方針・考え方について検討し、自立化した事業体制を構築すること。
  （2） 自己点検・評価及び改善を行った上で、全国の模範となるよう体系的な教育プログラムを展開すること。その際、履修する学生や医療従事者等のキャリアパス形成につながる体制を構築すること。また、客観的なアウトプット、アウトカムを年度ごとに明確にし、その達成状況の工程管理を確実に行うこと。
  （3）成果や効果は可能な限り可視化した上で、地域や社会に対して分かりやすく情報発信すること。また、他大学の参考となるよう、特色ある先進的な取組やモデルとなる取組について、実現するためのノウハウ、留意点等についても積極的に情報発信するなど、成果等の普及・展開に努めること。

○　今回、優れた事業や特色ある事業でありながら、残念ながら選定にいたらなかった事業が多数ありました。選定されなかった各大学においては、本委員会から、申請いただいた事業に対する所見をお伝えしますので参考にしていただくとともに、今後も地域･社会からの高いニーズに応えるべく、本事業の趣旨も生かした特色ある人材育成に取り組んでいただくことを強く期待しています。

課題解決型高度医療人材養成推進委員会
委員長　大島　伸一