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水資源・環境・災害教育協力モデルの最適化:インドネシアおよびモンゴルを対象とした実践検証

活動テーマ

水資源・環境・災害教育協力モデルの最適化:インドネシアおよびモンゴルを対象とした実践検証

実施機関名

筑波大学陸域環境研究センター

1 概要

 3カ年の活動計画の中で、まず平成18年度には水・環境問題に関わる我が国の知的援助リソースと開発途上国5カ国におけるニーズの調査を行い、データベースを構築した。そして、水・環境問題の認知構造を地図化し、各国のニーズの分布傾向や我が国のリソースとのマッチングに関して分析を行った。平成19年度は、これらの結果にもとづいて教育協力モデルの最適化手法を開発し、中国を対象とした実践を通じてその効果を検証した。3年目となる本年度は、経済発展段階やニーズの傾向が中国と異なることが判明しているインドネシアおよびモンゴルの二カ国を対象として,教育協力モデルの最適化と実践検証を行う。

2 目標

  1. 知的援助リソース・ニーズデータベースの分析を通じて、インドネシアおよびモンゴルにおける水資源・環境・災害教育協力モデルの最適化指針を導出する
  2. 最適化指針にもとづいて、教育協力プログラムを開発し、モデル教材を作成する
  3. 教育協力プログラムを実践し、多角的評価アプローチによってその効果を検証する
  4. 中国・インドネシア・モンゴルにおける実践事例の比較によって、本アプローチの汎用性や問題点を再確認する

3 体制

 本活動実施者を中核とする『水・環境国際教育協力調査委員会』(以下、委員会)によって、知的援助リソース・ニーズデータベースの分析、教育協力モデル最適化指針の導出、教育協力プログラム開発およびモデル教材作成を行う。
 インドネシアにおいてはボゴール農科大学、インドネシア科学院などから、モンゴルにおいてはモンゴル科学アカデミー地生態学研究所、自然環境省気象水文研究所などから、それぞれ協力を得て教育協力プログラムの実践および能力開発効果の評価を行う。

4 スケジュール(月単位で記入)

8〜9月 教育協力モデルの検討、教材作成
10月 モンゴルを対象とした実践
11月 インドネシアを対象とした実践
12月 事後評価
1〜2月 報告書作成・印刷
3月 事業取り纏め

5 成果物

  • 1 報告書『水資源・環境・災害教育協力モデル—インドネシア・モンゴルを対象とした最適化と実践検証—』(印刷物)
  • 2 インドネシアを対象とした水資源・環境・災害教育教材(デジタルコンテンツ)
  • 3 モンゴルを対象とした水資源・環境・災害教育教材(デジタルコンテンツ)