水資源・環境・災害教育協力モデルの最適化:インドネシアおよびモンゴルを対象とした実践検証
筑波大学陸域環境研究センター
3カ年の活動計画の中で、まず平成18年度には水・環境問題に関わる我が国の知的援助リソースと開発途上国5カ国におけるニーズの調査を行い、データベースを構築した。そして、水・環境問題の認知構造を地図化し、各国のニーズの分布傾向や我が国のリソースとのマッチングに関して分析を行った。平成19年度は、これらの結果にもとづいて教育協力モデルの最適化手法を開発し、中国を対象とした実践を通じてその効果を検証した。3年目となる本年度は、経済発展段階やニーズの傾向が中国と異なることが判明しているインドネシアおよびモンゴルの二カ国を対象として,教育協力モデルの最適化と実践検証を行う。
本活動実施者を中核とする『水・環境国際教育協力調査委員会』(以下、委員会)によって、知的援助リソース・ニーズデータベースの分析、教育協力モデル最適化指針の導出、教育協力プログラム開発およびモデル教材作成を行う。
インドネシアにおいてはボゴール農科大学、インドネシア科学院などから、モンゴルにおいてはモンゴル科学アカデミー地生態学研究所、自然環境省気象水文研究所などから、それぞれ協力を得て教育協力プログラムの実践および能力開発効果の評価を行う。
| 8〜9月 | 教育協力モデルの検討、教材作成 |
| 10月 | モンゴルを対象とした実践 |
| 11月 | インドネシアを対象とした実践 |
| 12月 | 事後評価 |
| 1〜2月 | 報告書作成・印刷 |
| 3月 | 事業取り纏め |
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