9．超臨界ハイブリQDイメージングと治療法

（事後評価）

（研究期間：平成17～19年度）

代表機関：国立感染症研究所（代表者：鈴木 和男）
参画機関：
国立医薬品食品衛生研究所、千葉大学大学院医学研究科、東北大学多元物質科学研究所、神戸大学大学院工学研究科、名古屋大学大学院工学研究科、マグナビート株式会社

課題の概要

　超臨界水熱合成法で作製した水溶性完全分散ハイブリッド量子ドット（水溶性ハイブリQD）に、薬剤と組織標的分子を結合させることにより、臓器・細胞局所にて有効作用する薬剤提示QDを創生することを目的とした。同時に、この体内動態をイメージングにより非侵襲でモニタリングする方法を開発し、イメージング診断及び薬効評価法への展開を図ることを目的とした。

（1）総合評価（所期の計画以下の取組であるが、一部で当初計画と同等以上の取組もみられる）

　臓器特異的な薬剤運搬システム（DDS：Drug Delivery System）、そして非侵襲的薬剤運搬モニタリングは、治療を効果的に行うためにきわめて重要であり、本研究はこの重要課題に真正面から取り組んだものである。1.5億円という投資と3年弱の期間を考慮すると、ハイブリッドQDの基盤構築ができたことは評価できる。しかしながら、臓器特異的薬物供給の点では、実用化までにはさらなる検討が必要と考えられ、所期の目標を達成していないと判断される。今後、個々のサブテーマの成果を統合的な活用に結びつけるための取組が期待される。

<総合評価：C>

（2）個別評価

1．目標達成度

　水溶性ハイブリQDやバイオナノカプセルの作製など、個々のサブテーマにおいては一定の成果が得られており、イメージングの点でも進展が認められる。しかしながら、特に臓器特異的に薬剤を供給するとした点については、目標に至っていないものと判断される。

2．情報発信

　十分な数の発表・論文投稿がなされていることに加え、原著論文には著名な英文誌に掲載されたものも多く、外部への情報発信は適切になされたものと判断される。一方で、成果の統合的な活用に向けたサブテーマ間での情報の相互発信の点においては、なお改善の余地がある。

3．研究計画・実施体制

　化学工学およびバイオイメージングという幅広い領域の研究者を組織して、新しい目標に向けて共同研究が行われたことは高く評価できる。一方、年度毎の計画とその達成度の評価との間にやや不明確な点があり、単年度・テーマ毎の反省点が次年度の全体計画に十分に活かされたのか、という点では疑問が残る。

4．実施期間終了後における取り組みの継続性・発展性

　薬剤デリバリーへの応用について、なお解決すべき課題が山積しているものと考えられる。継続性・発展性を確保するためには、例えば評価方法の開発など、具体的かつ客観的な実施計画ならびに実施体制の整備が望まれる。

（3）評価結果