「データ関連人材育成プログラム」では、選定機関の中間評価を取組開始年度より3年目に、事後評価を取組終了年度の翌年度に実施しています。
令和元年度の評価においては、有識者等によって構成されるデータ関連人材育成プログラム委員会(以下、「事業委員会」という。)をPwCコンサルティング合同会社に設置し、当該事業委員会において、平成29年度に選定された4機関の中間評価を実施しました。令和2年度においても、同様に事業委員会にて平成30年度に選定された1機関の中間評価を実施しました。令和3年度においては、事業委員会を国立研究開発法人科学技術振興機構に設置し、当該事業委員会において令和元年度に選定された1機関の中間評価を実施しました。令和4年度においては、令和3年度と同様に事業委員会において令和2年度に選定された1機関の中間評価及び平成29年度に選定された1機関の事後評価を実施しました。
(1)総合評価
(2)各評価項目
・事業の進捗状況(目標の達成状況等)
・高度データ関連人材の育成(研修プログラム、育成到達レベル、学部・修士段階への波及効果等)
・実施体制の構築(コンソーシアムの運営体制、機関の役割・コミットメント、ニーズへの対応等)
・今後の進め方(補助期間終了後の継続性等)
・進展計画(延長交付による発展性等) ※平成29年度選定のうち希望する機関のみ該当(中間評価のみ)
(全国ネットワーク 各評価項目)
・事業の進捗状況(運営体制、コンソーシアムの連携等)
・高度データ関連人材の育成(研修プログラム、キャリアパスへの波及等)
・今後の進め方(補助期間終了後の継続性等)
(高等学校等への博士人材派遣 各評価項目)
・事業の進捗状況(目標の達成状況等)
・高度データ関連人材の育成(研修プログラム、実践的な取組等)
・実施体制の構築(関係機関との連携、運営体制等)
・今後の進め方(補助期間終了後の継続性等)
・総合評価
S: 所期の計画を超えた取組が行われており、今後の一層の進展が期待される
A: 所期の計画と同等の取組が行われている
B: 所期の計画以下の取組であり、計画の見直しを検討すべき
C: 総じて所期の計画以下の取組であり、計画の抜本的な見直し又は中止を検討すべき
・各評価項目
s: 大変優れている
a: 優れている
b: やや劣っている
c: 劣っている
選定年度 |
機関名 |
中間評価 |
事後評価 |
平成29年度 |
東京医科歯科大学 |
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平成29年度 |
電気通信大学 |
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平成29年度 |
大阪大学 |
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平成29年度 |
早稲田大学 |
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平成30年度 |
北海道大学 |
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令和元年度 |
大阪大学 |
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令和2年度 |
北海道大学 |
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